当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動を含め多角的視野を持ち深層追究することで、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高付加価値化に繋げていくことを目標にしています。各部門間の情報連携を高め、相乗効果を発揮させると同時に、当連結会計年度は研究開発を加速させ一早く具現化するためＲ＆Ｄセンターを新たな組織として立上げ、新たな市場性へ新商材をリサーチし顧客ニーズの発掘と把握に努め、継続的に顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価を行い、研究開発活動を進めています。

　当社グループの研究開発体制は、Ｒ＆Ｄセンターを主体とし次世代へ向けて、新しいものづくりとサービスを追求するため、従来の技術に加え、次世代発電燃料対応バルブの開発、発電所内でのセンシング技術対応、原発廃止措置に係る技術開発、メンテナンス技術の高度化など、様々なイノベーションに本格的な取り組みを進めるため、調査と開発の二つの要素を持ち合わせ、個別な専門性が必要な際は他部門と横断的に連携が可能な組織としております。

　なお、これらの成果は、主体となるＲ＆Ｄセンターから定期的に関連各部門にフィードバックし、研究開発が確実に前進するようフォローできる体制としています。

　さらに、研究開発が大きく現実の課題と乖離することがないように、また喫緊の課題に適切な優先順位をつけて確実に進捗・対応していくため、経営と研究開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点を迅速かつ確実に解決・具体化できるように選択と集中による資源の有効活用を意識しながら取り組んでいます。

　以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、127,737千円となっております。

　各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。

　（バルブ事業）

　１．原子力新型炉用バルブの開発

　２．発電分野やそれ以外の水素関連バルブの開発

　３．配管内研磨機の開発

　４．手動弁取付け用デジタル開度計の開発

　５．センサー等による弁状態監視装置の開発

　６．廃炉金属切断装置の開発

　７．弁座交換装置の開発

　これらバルブ事業に係る研究開発費は、122,700千円であります。

　（その他）

　原子力産業基盤強化補助事業

　これらその他に係る研究開発費は、5,037千円であります。