当社グループは「車と家を地球環境に資するものづくりでつなぐ」をビジョンと定め、燃費向上・省エネ・省資源・環境負荷物質の低減等、地球環境問題に対応する新技術の開発に日々邁進しております。また、世界の課題である地球温暖化は深刻度を増しており、当社の扱う電力変換技術を中心としたテクノロジーの重要度はさらに高まっています。

　自動車機器事業におきましては、世界の自動車産業が脱炭素へ加速するなか、自動車部品専門メーカーとしてこれまでに培った技術をさらに進化、ハイブリッド自動車から産業機械に至る幅広いエンジン向けとして良品廉価な点火コイル開発、及びその先のカーボンニュートラル社会を見据え、点火システムを軸とした先行開発を推進しており、当連結会計年度における研究開発費の金額は、546百万円となっております。

　エネルギーソリューション事業におきましては、カーボンニュートラル/脱炭素化への取り組みに向け、再生エネルギーを活用する蓄電ハイブリッドシステムの開発、及び車と住宅を接続して電力を融通し合うV2H（Vehicle to Home）分野での研究開発を推進しており、当連結会計年度における研究開発費の金額は、1,773百万円となっております。

　電子機器事業におきましては、ホームエレクトロニクス市場（特に空調機器市場）でもカーボンニュートラル社会への挑戦に向け、更なる省電力化、高付加価値化に取り組んでおります。また、電力変換で培った技術を活かし、今後更なる開発が加速される電動車向けにリアクトル・トランスの開発を進めており、当連結会計年度における研究開発費の金額は、404百万円となっております。

　基礎研究の分野では、新燃料での点火・燃焼研究で量産エンジンを用い、点火強化による燃焼限界の拡大について一部の領域で効果が確認できた為、さらなる運転域での効果を確認すべく研究を進めております。

　新規事業の分野では、様々な環境発電デバイスに着目し、効率的でコスト効果の高い電源システム構築を推進し、新たな持続可能なエネルギー供給を目指しています。さらには各種機器に搭載されるリチウムイオンバッテリーに対する劣化度診断のニーズが高まっており、これに応えるべく、バッテリー劣化診断装置の開発を進めております。

　製品化開発中のものを含め、基礎研究と新規事業に係る当連結会計年度における研究開発費の金額は、59百万円となっております。