サステナビリティの基本的な考え方及び取組みは、次のとおりであります。

　なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

(1）サステナビリティの基本的な考え方

　当社におけるサステナビリティの基本的な考えは「トライボロジーを基盤とした製品とエンジニアリングをもって社会に貢献する」ことです。これは、従来から定めていた「使命」そのものです。社会動向の変化に応じて経営戦略は時代とともに変化していきますが、企業としての成長や存続そのものが社会に貢献してきたことを今後も続けていくことが、サステナビリティであると考えています。

(2）ガバナンス

　2022年2月から、気候関連問題を含む持続可能な社会への貢献に向けた活動を目的として「サステナビリティ委員会」を設置しました。当委員会では社会・環境問題をはじめとする解決すべき重要な課題(マテリアリティ)を特定し、事業を通じた当該課題への取り組みを取締役会に報告しています。原則１回/年以上開催し、構成メンバーは取締役５名(うち社外取締役２名)となっています。

（図）ガバナンス体制図

（図）マテリアリティと主な取り組み

(3）戦略

　解決すべき重要な課題（マテリアリティ）のうち、将来的な気候変動問題による影響を移行リスク(2℃以下)、物理的リスク(4℃)に分けて分類し、リスクと機会の抽出を行いました。

　また、抽出したリスクと機会についてそれぞれ当社への財務影響の大きさを予測し掲載しています。今後は事業への影響について精度を高めるとともに、それぞれのリスクと機会に対する取り組みを進めてまいります。

（図）シナリオ分析

(4）リスク管理

　気候関連問題によるリスクを含め重要課題(マテリアリティ)を特定し、対応策の検討を行っています。特定方法としては抽出した事象について評価・分析を行い、経営陣による評価のもと、当社のマテリアリティとしています。

　また、特定において、取り組むべきマテリアリティを「社会にとっての重要度」と「大豊にとっての重要度」の２つの観点からプライオリティを決定しています。

　特定したマテリアリティの例として、地球環境に貢献する製品の開発や脱炭素社会の実現、環境負荷物質の低減による循環型社会への貢献を定めています。

　主な取り組みとして、新製品開発やCO2を始めとした環境負荷物質の低減等を行っています。

　また、物理的リスクに関するものとしては災害対策本部主導のもと、サプライチェーンマネジメントの強靭化を含むBCM体制の強化を推進しています。

(5）指標及び目標

　気候関連リスクに対して大きくCO2、廃棄物、水資源などの目標値を定めています。CO2の削減シナリオで、2035年のカーボンニュートラル達成に向けた取り組みを推進しています。2025年に25％削減、2030年に30％削減(2013年比)の削減を目指し、日常改善の実施や工程刷新、エネルギー転換を実施しています。

（図）CO2削減シナリオ

　また、当社における人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針についての戦略、内容、目標及び実績は次のとおりです

　人材の育成

　社内環境整備