当社グループの研究開発活動につきましては、当社の技術部門スタッフを中心に推進しております。

ＳＤＧｓの目標達成と持続可能な社会の実現に向け、省エネ・省資源の製品開発を進めております。従来のモータとポンプに関する固有技術に加え、電子制御技術を応用した独自の発想による高性能な製品開発を行うとともに、構造・流体・磁場等をＣＡＥ解析ソフトと評価装置により検証することで、一段と信頼性の高い製品開発を行ってまいりました。

　また、お客様の要望にあった特殊モータやポンプ、これらの技術を応用したユニット製品など、中長期的成長の基盤となる新分野への製品開発に努めてまいりました。

　なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、512百万円です。

《部門別の研究開発内容》

　モータ関係では、既存技術で機能・信頼性・環境配慮などの顧客要求を実現することはもとより、経験と実績をふまえて新たな提案が行えるよう製品開発を進めてまいりました。

　ポンプ関係では、高性能・高信頼性はもとより、過酷な環境への適応や低環境負荷といった市場や顧客の要望に応えるべく、より緻密な製品開発に努めてまいります。

　具体的には、半導体製造関連に使用されるＰＤＨ型ポンプにおいて、市場の要求に対応するため、使用可能な液温範囲の拡大に続き、流量範囲の拡大を図り、さらなる市場拡大を目指します。

　また、宇宙空間にて冷媒循環用として使用されるポンプも、製品化を完了しており、ロケットでの打ち上げや宇宙での使用に耐えるため、高耐久性、小型・軽量・高効率、極低振動・極低騒音、長寿命・高信頼性といった特性を満足しております。

　ユニット関係では、気体溶解装置「Ｓａｎｓｏｌｖｅｒ」において、従来品は10～300Ｌ/ｍｉｎまでのラインナップだったものを、さらなる大型を図っており、大規模な養殖や農作物の育成にも対応してまいります。

　世界情勢の不安定さから、世界的に部材の調達が困難な状況は継続しており、原材料価格の上昇も昨年と比較して落ち着いて来ているものの、引き続き当社の製品にも大きな影響が与えております。

　これに対し安定した生産を継続するために、ＢＣＰ対策として複数社購買の推進と別材質での試験を行い、部材入手の幅を広げ、部品コストアップの抑制にも継続して力を入れております。

　技術関係全体として、環境規制の要求追加などの変化に対して、新製品への適用だけでなく既存製品の設計変更も行い、環境配慮をリアルタイムに行うよう設計活動を行ってまいります。

　今後もモータ・ポンプおよび電子制御をベースとした技術開発の基盤を強化するとともに、様々な分野の新技術を取り入れそれらと融合することにより、市場や顧客の求める以上の新製品を開発してまいります。