当社グループは、環境課題に向き合うとともに、事業活動を通じて付加価値を提供し持続可能な社会を実現し豊かな暮らしを実現するために研究開発の取組を進めています。そのため、各分野で最先端技術を駆使しながら熱源機器の多機能化、環境性能の向上等の更なる改善を推進し、先端技術分野で今後の事業の中心となる製品の研究開発を進めております。また、ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ（Internet of things）に代表される情報化社会の進展に対応した技術革新に注力してまいりました。

　当連結会計年度における研究開発費の総額は4,444百万円であり、製品分野別に記載しております。

（温水空調分野）

　国内の給湯分野では、現代の日本人が抱える社会課題解決に向き合うことを目的に、衛生ニーズに対応した業界初^※1の技術であるオゾン水を活用したオゾン水除菌ユニット“AQUA OZONE”^{を搭載した給湯器、高齢化社会に応えるため進化した“見まもり”機能、さらに現代人が抱える“睡眠”への課題にも向き合うために人体の深部体温を活用した技術である“HIITO”を搭載したリモコンを開発しました。}

　持続可能な社会への実現に向けた対応としては、2050年のカーボンニュートラル社会の実現に向けて取組を加速しています。どのようなエネルギーにも対応できるように、給湯時にCO2を排出しない水素燃焼技術及び水素100％燃焼の家庭用給湯器を開発しました。当社は、2030年・2050年までのCO2削減目標として、「国内で製造・販売する製品使用時のCO2排出量を30％削減（2018年比）」、「2050年には海外を含む事業所・製品によるCO2排出量を実質ゼロ化し、カーボンニュートラルの実現」を目指し開発を加速しています。

　また、非住宅分野でも、CO2排出量の多いボイラーに代わる熱源機として、使用量に応じた細かな能力に対応でき、効率的な運転が可能な業務用ガス給湯器の複数台連結設置（マルチシステム）への取り換えを加速させるため2021年に北海道、東京、名古屋、大阪、福岡で先行発売した屋内設置50号マルチ給湯器用の「集合排気システム」を全国展開しました。

　海外市場においては、北米でタンク式給湯器と瞬間式タンクレス給湯器を組み合わせた業務用商品を開発し、レストランやホテルなど、短時間に大量のお湯を必要とする現場で、大型のタンク式給湯器を設置することなく安定したお湯の供給が可能となる「HYBRID HOT SERIES」を開発しました。

　温水空調分野における研究開発費は2,844百万円であります。

※１ 家庭用ガスふろ給湯器に対して(2023年３月現在)

（厨房分野）

　ガスビルトインコンロは中級価格帯に「Orche（オルシェ）」を投入しました。厨房分野でも現代の日本人が抱える社会課題解決に向き合いました。コロナ禍を経て今まであまり料理をしなかった調理初心者から、慌ただしい毎日のなかで料理をする人までが“もっと楽しく”なるをコンセプトに経験や勘にたよらなくても、誰でも安定した調理が可能な、調理中の現在温度を見える化する独自の“温度クック機能”を搭載しました。

　また、10年間ファンのお手入不要^※2な、“サイレント・クリーンフィルター”を採用し、清掃性と静音性を両立させたレンジフード『easia（イージア）』を開発しました

　厨房分野における研究開発費は233百万円であります。

※２「ファンのお手入れが10年間不要」は、レンジフード内部が汚れないということではありません。当社普及製品（NFG＊B03シリーズ）の１年間相当の油が付着する期間が、S24シリーズでは約10年になるため、製品設計上の標準使用期間中はファンのお手入れが不要としています。 また、普及製品については１年に１回ファンのお手入れをすることを前提としています。

（先行技術開発）

　先行技術開発については、技術領域の拡大に向け、包括連携協定を締結した国立大学法人神戸大学との共同開発で４つのプロジェクトを進めています。この包括連携協定では、脱炭素関連技術やDX・ウェルネス分野の技術など、社会課題解決につながる技術開発を進めると同時に、研究開発職の人材教育や新規事業の創出にも取り組んでいます。

　また、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の助成事業に採択された「熱エネルギー循環型ハイブリッドヒートポンプ給湯システム」の開発が実用化フェーズに進みました。低炭素・脱炭素社会の実現に向け、当社が取り組む新たな技術領域として積極的に取り組んでまいります。

　基礎的研究開発費は1,365百万円であります。