文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。

(１）会社の経営の基本方針

　当社グループは、常に高品質で価値ある商品とサービスの提供を通じて社会・文化の向上に貢献するべく、法令等遵守のもと、各ステークホルダーの皆様と健全で良好な関係を維持しつつ、適正で効率的な経営に努めております。

　また、当社グループは外部環境の変化に対応した強固な収益体質の構築を目指し、効率的な経営、生産効率の向上、研究・開発体制及び販売・サービス体制の強化等を行ってまいります。

(２）経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標

　当社グループは「企業価値の向上」を経営方針の一つに掲げており、株主・従業員を含む全てのステークホルダーとのより一層良好な関係を構築し、企業価値を高める為、収益構造の改善と企業体質の強化に努めてまいります。

　なお、2022年5月13日に公表した2023年3月期から2025年3月期までの中期経営計画「Reborn 2024」において営業利益2,500百万円、営業利益率6.3％を中期目標としております。（同計画値は、2024年3月期の連結業績を踏まえて、2024年5月10日に「中期経営計画の計画値修正に関するお知らせ」として開示しました。）

（注）上記業績予想につきましては、現時点で入手可能な情報に基づき作成しており、実際の業績は今　　

　後様々な要因によって予想数値と異なる場合があります。

（３）経営環境

①全般

　世界的なインフレのピークは過ぎたものの、金融引き締め政策が引き起こした不透明な金融市場、また、長期化するウクライナ紛争や中東地域の緊迫化による地政学リスクの高まり、さらには中国の経済減速など、世界経済は不安定な状況が続く一年となりました。

　国別に見ますと、米国では金融引き締めにより不透明な金融市場となったものの、産業構造がコロナ禍前の状態に戻る過程で労働者の増加と職種転換がスムーズに進み、家計の所得増が続いたことなどから、個人消費と設備投資は堅調さを維持しております。欧州においては、物価高や金融引き締め政策の影響により個人消費は低迷しました。足元では物価上昇はピークアウトしましたが、当面は現状の金融引き締め水準が維持される見通しです。日本国内では、新型コロナウイルス感染症が5類に移行後、経済社会活動が正常化するなかで、インバウンド需要の回復・円安による企業収益の改善や株価上昇、高い賃上げ率等により企業景況感が改善しました。一方で、物価高騰による個人消費の落ち込みや人手不足、機械の設備投資が伸び悩む等、実体経済は低迷しました。中国では、前年のゼロコロナ政策解除を受けて、一時的に景気は回復傾向にありましたが、バブル崩壊による不動産関連産業の低迷が続き、雇用情勢の改善の遅れやゼロコロナ政策の後遺症などから消費者マインドが悪化しました。また、過剰債務に配慮して政府が支出を抑制するなど、インフラ投資の拡大が控えられたことから景気は停滞しております。インドでは、夏場の天候不順による食料価格上昇が物価の騰勢を一時的に強めたものの、人口増加の中で個人消費の趨勢的拡大と旺盛なインフラ需要がインド経済を力強く牽引しており、高成長が続くとみられています。

　今後の先行きについては、地政学的緊張によるエネルギー価格の再急騰や、インフレ率の高止まりによる金利の上昇や資産価格の下落の可能性などがあげられます。一方、世界的に相次いで行われる選挙を背景とした財政支出の拡大が、短期的に経済を押し上げることや、労働市場の状況が緩和され、インフレ率が低下することで、金融緩和が早まる可能性があります。

②家庭用機器事業

　近年の家庭用ミシン市場環境は、ミシンキルト等を楽しむユーザーに高機能・高付加価値のミシンが幅広く受け入れられる一方、ネット通販の伸長による低価格モデルの定着などが進んでいます。

　ミシンの多様な楽しみ方のニーズを広めるため、展示会や各種イベントなどを開催し、お客様との交流を持つ機会を増やすことにより、長年ハンドメイドに親しむミシン上級者から、ミシンを始めたばかりの初心者まで、コミュニケーションを図る貴重な機会となりました。また、つくることへの楽しさを改めて知るきっかけともなり、ハンドメイド文化の裾野は拡大していると確信しております。また、ウェブサイトやSNSを通じた情報発信等も引き続き継続して、お客様とのコミュニケーションの多様化に一層取り組んでいくことで、国内外におけるソーイング文化の深化・浸透、潜在需要のさらなる掘り起こしに繋がるものと考えております。

　国内においては、代理店販売を中心とした販売体制の構築、及びミシン専門店以外のネット通販、量販店での販売等、時代に応じた販売チャネルを活用した積極的な販売活動を行うとともに、全国の学校に向けた販売や、小・中学校の先生方を対象としたオンラインミシン講習会を始めるなど充実したサービス・支援に取り組みました。また、インテリアに馴染むおしゃれなミシンとして「Epolku」の新色を発売し、ミシンのイメージアップに繋げることで、国内シェア№１の堅持に寄与するものと考えております。

　海外においては、世界的物価高や地政学的リスクの高まりにより、不安定な世界経済の状況は、欧州やその他の新興国を含む幅広い地域に深刻な影響を与え、総じて厳しい状況が続きました。また、ロシア向けには2022年3月よりミシンの出荷・販売を停止しており、生産・販売数に影響を及ぼす結果となりました。　

　他方で米国においては、フラッグシップモデル「Continental M17」に続き、高機能・高付加価値の高級コンピュータミシン「Continental M8 Professional」、「HORIZON Memory Craft 9480 QC Professional 」を新たに市場投入し、当社のブランドイメージを向上させると同時に、当社の強みであるキルトミシン市場における地位の確立に努めました。

　重点市場のインドを含むアジア地域では同地域の経済状況に比例して、普及モデルのミシン販売が好調に推移いたしました。地域毎に需要やニーズを的確につかみ、さらなるシェアの拡大が見込める市場では、新たなミシンユーザーの獲得に向けて積極的な取り組みを推進していきます。また、ミシンの価値発展を伝えるパイロットショップ「Bobinage（ボビナージュ）」の国内外における多店舗化展開など、積極的な需要喚起を行っていきます。

　ミシンは家庭にある唯一の生産財とも呼ばれ、手づくりによるリメイクやリユースなどエシカル消費にも繋がり、製品そのものがサステナブルでエコに貢献できるものと認識しております。こうした環境への貢献度が消費行動に直結する時代において、ミシンの持つサステナビリティを訴求していくことで、特にこれまでミシンに馴染みのなかった若い世代を中心に裾野の拡大が期待できます。モノづくりを通じて人々の生活を豊かにすることができ、また、ミシンの価値を再評価いただけているものと考えております。

③産業機器事業

　当社産業機器事業におきましては、中国の経済減速などの影響から生産現場の設備投資を控える動きが目立ち、ダイカスト製品を含め販売は依然として苦戦が続きました。他方で、半導体や電子部品等の部品調達難は解消され、生産体制は正常化し、卓上ロボットでは作業用途を想定した治具やアタッチメントを豊富に取り揃えるなど、製品の付加価値を高め、市場のニーズに応える製品提供に取り組みました。また、国内外に販売・サービス拠点を設立するなどネットワークの強化を図ることで、販売体制の安定化に繋がるものと考えております。また、部品の社内加工を推進するとともに、強固なサプライチェーンを構築していくことで、部品の安定供給を図り、生産の安定化にも努めてまいります。

　足元では昨年から引き続き不透明感も残るものの、中長期的に見れば市場は拡大していくと考えております。特に国内を含めた先進国を中心に「脱炭素社会」を目指す動きが加速している中、主力市場である自動車産業の変化に対応していくことで、今後、様々なビジネスチャンスが増えてくるものと思われます。また、製造業におけるグローバル競争の激化や慢性的な人手不足から工場の自動化ニーズが高まっており、今後中小企業にも波及していくと見られ、これらに積極的なアプローチをかけることで、新規顧客の開拓にも繋がると考えております。

　当社産業機器事業におきましては、これまで当社の第２の柱として着実に成果を上げてまいりましたが、外部環境の変化による煽りを受け、営業損失が続いております。これは、中国市場や自動車関連など特定の市場・業界への依存度が高いことも影響していると考えております。中期経営計画に基づき、これまでの重要市場への販売拡大にも注力しながら、新規顧客開拓を一層推し進め、新エネルギー、環境・エコ、医療関係など幅広い業種にアプローチを行っていくことで、外部環境に左右されない盤石な販売網が構築できるものと考えております。

④IT関連事業

　情報サービス産業におきましては、IoT、AIなどの「デジタルトランスフォーメーション（DX）」による「第４次産業革命」が徐々に社会に浸透してきております。これにより、企業などの生産者側からは、これまでの財やサービスの生産・提供の在り方が大きく変化し、生産の効率性が飛躍的に向上する可能性が指摘されており、かつその対象領域も広がりを見せることが期待されています。企業における競争力強化や生産性の向上のためのIT投資は引き続き堅調に推移している一方で、人材不足が顕在化しており、技術者の増強と育成が重要な社会的課題となっております。

　その中で当社グループは、「課題解決型パートナー」としての対応を強化しております。システムインテグレーションでは、様々な業務のシステム構築を行ってきた経験をもとに、システム・ソフトウェア構築を支援しており、アウトソーシングでは、システム運用・監視・機器管理や情報処理業務に付帯するデータエントリー業務、オフライン業務全般をトータルでサポートしています。これら経営戦略・方策の下、新規顧客獲得、品質管理の徹底、人財育成などを実施し、収益基盤の安定・強化を進めるとともに、これまで培った知見を活かし、グループ全体のDXも推進してまいります。

（４）当社グループの中長期的な経営戦略及び対処すべき課題

　当社グループは、持続的に成長する企業集団を目指しております。短期的に会社の規模や売上高の増大を求めるのではなく、商品とサービスのご提供を通じて社会・文化の向上への貢献に堅実に取り組みながら、そこで得られた利益が次の成長に繋がるような持続的成長企業となることが目指すべき目標であり、また課題であると考えております。企業が成長するための要素は様々ですが、当社の強みは創業以来培ってきた「信用」であり、またこれを支えているのは当社製品の品質への評価であると考えています。引き続き、これに満足することなく、品質の維持・向上に努めてまいります。

①サステナビリティ・ガバナンス経営の推進

　当社グループは、持続的企業価値の向上を目指しており、この「持続的（＝サステナブル）」は、当社の事業経営・ビジネスモデルが持続可能とすることを指すのは勿論ですが、同時に当社が存在し活動する基盤となる社会・環境・経済が持続可能であることは、その前提であると考えております。

　当社グループはこれまでも、ESGの重要性を鑑み持続可能な社会の実現に貢献することが、企業の社会的責任であるとの認識の下、ESGのそれぞれの視点に立った事業活動を通じ、SDGｓの各目標のうち持続的成長に向けた重要課題（マテリアリティ）を選定しその達成に取り組んでまいりました。引き続きこの姿勢は堅持しつつ、社会や環境に対し負荷を与えないような事業活動を目指すことに止まらず、広く持続可能な社会や環境に貢献するためにできることは何か、という課題に使命感を持って向き合い、自社の持続的企業価値の向上と一体的に取り組んでまいります。

・サステナビリティ推進委員会

　当社は、持続可能な社会の実現と中長期的な企業価値向上の両立に向けて、グループ全体でサステナブル経営を一層推進し、企業の社会的責任である社会・環境問題をはじめとしたサステナビリティを巡る様々な課題への取り組みを加速させるため、「サステナビリティ推進委員会」を設置しております。

　同委員会は、代表取締役社長を委員長に社内横断的メンバーで構成され、当社サステナビリティに関する重要事項を審議し、課題に対する取り組みとその進捗状況を管理・評価しております。また、議長には社外取締役を置き、客観的視点から活発な議論を促しております。

②中期経営計画

　中期経営計画「Reborn 2024」の中間年度にあたる2024年3月期連結業績は、国際的な地政学リスクの高まりや、中国の需要回復の遅れ、国内における円安の定着による原価高等により、同前年対比で減収減益となりました。この事業環境は2025年3月期も続くものと想定し、2024年5月10日に計画値の修正を開示いたしました。2025年3月期の業績目標は、売上高40,000百万円、営業利益2,500百万円、営業利益率6.3％ととし、達成を目指し邁進します。

　中期経営計画の最終年度にあたる2025年3月期は、「持続可能な成長に向けてサステナブル経営を推進する」の基本方針に基づき、当社の3つの事業領域で「サステナブルな製品供給の推進」、「サプライチェーンの強化」、「重要市場への積極的な進出」の方針を掲げ引き続き進めてまいります。

　サステナブルな製品供給では、ミシン・産業機器の研究開発・新製品投入、DX推進を積極的に実施してまいります。また、サプライチェーン強化では、重要市場（北米・欧州・大洋州・インド）におけるミシン販売の強化、及び柔軟な生産体制の確立に向けた開発・生産戦略の推進を図ってまいります。重要な市場への進出では、2024年4月、将来的な市場拡大と経済成長が見込まれるインドに産業機器販売子会社を設立した他、東南アジア等の有望な市場への進出も積極的に検討してまいります。

③家庭用機器事業

　家庭用ミシンの市場としては、北米、欧州を重要市場と位置付けて、特に高付加価値製品を当社の強みとし、売上拡大を図っております。その他の市場におきましても、その市場ごとのニーズを的確につかみ、サービス・サポート体制の強化とブランドの浸透により普及に努めております。国内市場におきましても、時代にあわせた販売チャネルやSNSを活用した情報発信、展示会や講習会を通じてお客様のご要望に応え、トップシェアの確立を図ります。今後も手づくりの楽しさ、ミシンの魅力の訴求に力を入れて長期的な活動として取り組んでまいります。反面、ウクライナ情勢の長期化や中東情勢の緊迫化などその他地政学リスクにより足元の経営環境は不透明感が続いております。当社グループは、北米や欧州、大洋州などの重要地域をはじめ、中南米、アジア・中東など世界各国で販売しておりますが、今後の外的環境から受ける影響も踏まえ、未開拓市場や有望市場の開拓を進める他、インドでの更なる地盤強化などリスク分散を図ってまいります。

④産業機器事業

　産業機器事業は、卓上ロボット、サーボプレス、およびダイカスト製品を主たる事業商品として、ミシン事業に次ぐ第二の事業分野と位置付けております。卓上ロボットは、ねじ締めや塗布をはじめとする多様な用途に対応し、工場の様々な工程で活用されており、サーボプレスは、その動力がサーボモーターであることから、他のプレス機にはない高機能・高精度や環境優位性を実現し、多くの生産現場でご使用いただいております。また、ダイカスト製品は、自動車関連や精密機器、産業用ロボット向けを中心に採用されております。

　市場規模は、用途の広がりにつれて拡大が期待できますが、技術力、開発力の強化を行い、特に有望市場や未開拓市場でのサービス・販売拠点の拡充を図り、また、パートナー企業とより一層協力関係を築き、新しい用途の可能性に繋がる提案型営業を進めてまいります。

　産業機器の重要市場と位置付けている中国の経済減速による消極的な設備投資への影響から中国向け輸出の低下傾向が続いております。リスク低減及び未開拓市場の開拓を図るため、インドに販売拠点を設立いたしました。また、長期化するウクライナ情勢等の影響により一段と高騰するエネルギーや原材料の価格上昇分につきましては、機能・品質の向上を図りながら、製品の付加価値を高め、適正価格の見直しを行うなどして対応してまいります。

　眼前には様々な懸念が飛び交うものの、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展や、主力市場である自動車産業の変化に対応していくなど、中長期視点では市場の拡大が見込まれます。既存分野に捉われず、医療やインフラなどの新規開拓に向けて積極的にアプローチをかけながら、産業機器事業の早期回復を図ってまいります。

⑤IT関連事業

　当社は、社内のコンピュータシステム導入による電算処理のノウハウを活かし外部に提供できるよう、1970年にグループ会社である㈱蛇の目電算センター（現㈱ジャノメクレディア）を設立いたしました。それから50年以上、目まぐるしく変化し続けるIT業界において自らも進化しながら時代に対応し、お客様に確かな技術とサポートをお届けしてまいりました。その結果、当社の主要事業セグメントへと成長を遂げました。

　現在のジャノメクレディアの強みは自社運用型サーバを基幹とするシステム構築・管理です。一方で企業ではクラウド型サーバの導入が進む中、DX化の急激な波が押し寄せるなど、IT企業に求められるスキルも変化及び多様化してきております。IT企業として更なる成長を目指すためには、時代に必要とされる技術を先読みし、これらの分野の経験を積む必要があります。現状を好機と捉え、まずは当社グループ内でDX化のためのシステム構築経験を蓄え、そのノウハウを強みとして外部へ向けて提供し、更なる収益増、及び事業安定化を図ります。

⑥研究開発・生産体制

　当社は、国産初のミシンメーカーとして創業して以来、技術の改良を重ね、革新的機能の開発には常に先進的役割を果たしてまいりました。また、産業機器分野には、ミシンメーカーとして培った技術を応用・発展するなどして、高機能・高性能の商品開発を実現し、市場に送り出してまいりました。

「品質のジャノメ」として、世界のお客様に高い評価をいただいておりますが、今後はより高品質で耐久性に優れた商品を開発・生産し、信頼あるものづくりを行ってまいります。また、市場のニーズを的確に捉えた魅力ある商品をスピーディーにご提供してまいります。さらには、適地適産化や部品の社内加工化を念頭に、原価低減・生産性向上を推し進め、機動的な生産体制を構築するとともに、社会的要請が高まる環境に配慮した製品の開発や製造工程における環境負荷低減にも一層取り組んでまいります。

⑦働き方改革・ダイバーシティ＆インクルージョン

　当社では、働く全ての社員が社業の発展に向けて主体的・意欲的に取り組むことで、企業競争力や労働生産性を向上させ、それと同時に私生活も充実して過ごせるようにすることが目指すべき働き方であると考えております。当社は、業務での取り組み方や勤務態勢の見直し、時間外労働の縮小、年次有給休暇の積極的取得を一層進め、これらにより労働生産性を向上させ、ワーク・ライフ・バランスの充実を図ってまいります。

　ダイバーシティ＆インクルージョンでは、性別の区別にかかわらず外国人・中途採用者・障害者などの多様なバックグラウンドを持つ人財の積極的な登用を進めてまいります。そしてそれらの人財が働きがいを持って能力を発揮し、自らのアイデンティティが組織の成果達成に効果的に機能しているという実感を伴うよう、一体感を醸成してまいります。従来にない文化や価値観、考え方、新しい発想を尊重し、時に健全なコンフリクトも厭わずに取り入れていくことで、革新的なイノベーションの創出に繋げてまいります。