当社グループの研究開発活動は、輸送機器の機能部品メーカーとして顧客ニーズを捉え、独創的なアイデアと技術で性能の優れた製品を供給することを基本方針に、二輪車・四輪車用クラッチおよび汎用機用クラッチの摩擦材に関する基礎研究から生産技術を含むコンポーネントとしてのクラッチの研究開発を進めております。

　また、既存製品の改良および摩擦材を含めたクラッチの製造で蓄積された技術を活かし、多孔質ファイバー触媒シート（ペーパー触媒）の研究とその応用としてエンジンの排ガス浄化用ペーパー触媒の研究開発を行ってまいりました。現在は、クラッチ以外の事業分野への展開を目指し、電動化製品やエネルギーソリューション、環境浄化等をテーマとした新事業開発に積極的に取り組んでおります。

　当連結会計年度の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は7,551百万円となりました。

　当連結会計年度におけるセグメント別の研究開発費は次のとおりであります。

（二輪事業）

　基幹クラッチ事業では、モーターサイクル用湿式摩擦材、スクーター用乾式摩擦材の研究開発を骨格に、クラッチの操作性を含む商品性向上およびコスト低減のための研究開発を行っております。

　新規事業では、EV/CASE領域において小型EVパワーユニット事業化に向けて、モータ基幹部品のモータコアやモータASSYおよびPCU等の研究開発を行っております。

　二輪事業に係る研究開発費は2,166百万円となりました。

（四輪事業）

　基幹クラッチ事業では、オートマチックトランスミッション、CVTおよびハイブリッド用の湿式摩擦材の研究開発を骨格に、小型軽量化、低コスト化及び燃費向上に寄与するクラッチの研究開発を行っております。

　新規事業では、EV/CASE領域においてモータコアSUBモジュールの事業化に向けた研究開発を行っております。

　四輪事業に係る研究開発費は2,655百万円となりました。

（非モビリティ事業）

　環境分野では水と大気の浄化、循環システムに繋がる製品、エネルギー分野では燃料電池や触媒等の研究開発を行っております。

　非モビリティ事業に係る研究開発費は2,729百万円となりました。