ビジネスワイヤ(バフェットのBerkshire Hathaway group）
Eneos、ナチュラル・アクアジェルCure、ニッポン・レンタカー、… 2025年11月19日 02時31分
日本、大阪--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --第20回ワールド・ブランディング・アワードでは、ナショナル、リージョナル、グローバルの各部門にわたり、世界を代表するトップブランドの成功と功績が称えられました。2025～2026年度は、66か国から1,092以上のブランドが「ブランド・オブ・ザ・イヤー」にノミネートされました。その優れた候補の中から100未満のブランドが厳選され、3つの評価部門で最高水準の卓越性を示すブランドとして受賞しました。
ワールド・ブランディング・アワードの授賞式は、今回初めてロンドンを離れて大阪市立美術館で開催され、同賞のグローバルな存在感を印象づけました。式典には80人以上の海外ゲストが出席し、榊原アリー氏の司会のもと、野口美穂氏による没入型ブランド体験に関する基調講演も行われました。
ブランディングのグローバル部門の受賞ブランドには、IKEA（スウェーデン）、レゴ（デンマーク）、ルアーパック（デンマーク）、ナイキ（米国）、そしてヤクルト（日本）が選ばれました。
日本からは、CoCo壱番屋、Eneos、ナチュラル・アクアジェルCure、ニッポン・レンタカー、資生堂、ヤクルトが受賞しました。そのほか、ナショナル部門の受賞ブランドには、Boots（英国）、Boursa Kuwait（クウェート）、Edeka（ドイツ）、Emperador Brandy（フィリピン）、Flimty（インドネシア）、FERN-D（フィリピン）、Kopi Kenangan（インドネシア）、PTT Station（タイ）、Safaricom（ケニア）、Tenaga Nasional Berhad（マレーシア）、VISTRA（タイ）、ZUS Coffee（マレーシア）などが名を連ねています。
リージョナル部門の受賞は20ブランドのみとなり、3つ以上の地域市場のうち4か国以上での影響力が認められたブランドが選ばれました。受賞ブランドは、Amarula（南アフリカ）、M-150（タイ）、MR DIY（マレーシア）、ニッポン・レンタカー（日本）、Tsui Wah（香港）、Vitaday（タイ）、Watsons（マレーシア）です。
「ワールド・ブランディング・アワードは、単に成功を称えるのではなく、その背景にある不断の努力、ビジョン、そして心を揺さぶる価値に光を当てる賞です。グローバルな舞台で称えられるブランドは、いずれもその評価が単に販売している商品にとどまらず、ブランドが映し出すものを認められてのことです」と、ワールド・ブランディング・フォーラム会長のリチャード・ロウルズ氏は述べています。
今年は、ノミネートの段階で、世界各地から91,000人以上の消費者が参加しました。各国の受賞数は平均わずか5ブランドであることからも、ワールド・ブランディング・アワードの受賞がいかに栄誉ある賞であるかがうかがえます。
受賞ブランドの詳細と一覧は、awards.brandingforum.orgをご覧ください。
ワールド・ブランディング・アワードについて
ワールド・ブランディング・アワードは、登録済み非営利団体のワールド・ブランディング・フォーラムが主催する最高峰の賞です。この賞は、世界最高のブランドの功績を称えるものです。
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本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
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2025-2026年ワールド・ブランディング・アワーズ、日本初開催の… 2025年11月19日 00時04分
大阪--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --今年で20回目を迎えるワールド・ブランディング・アワーズは、世界で最も影響力があり、信頼されるブランドにスポットライトを当て続けています。今年は66か国から1092以上のブランドが「ブランド・オブ・ザ・イヤー」にノミネートされ、全世界、地域別、国別の各カテゴリーで100に満たないの受賞ブランドが発表されました。
ワールド・ブランディング・アワーズ授賞式は、初めてロンドンを離れ、大阪市立美術館で開催されました。2025-2026年授賞式には海外からの80名を超えるゲストが参加し、著名なアリー・サカキバラ氏が司会を務めました。また、野口美穂氏による基調講演では、没入型のブランド体験を通じて感情的共鳴を育むためのインサイトが共有され、式典は大きな盛り上がりを見せました。
グローバル部門の受賞ブランドは、イケア（スウェーデン）、ルアパック（デンマーク）、マリオット・インターナショナル（英国）、ナイキ（米国）、ゼンハイザー（ドイツ）、ヤクルト（日本）など、様々な業界の卓越したブランドを称えました。これらのブランドは、世界規模で一貫して強み、影響力、そして消費者の信頼を示してきました。
国別部門では、エデカ（ドイツ）、エアランド（香港）、バンコク銀行（タイ）、ブーツ（英国）、中華電信（台湾）、ファーンD（フィリピン）、インドマレット（インドネシア）、コイティー（シンガポール）、マンチーズ（マレーシア）、スプリッツァー（マレーシア）、タイライフ保険（タイ）など、それぞれの国で象徴的なブランドとなったブランドが表彰されました。
リージョナル部門は、3つ以上の地域市場において4か国以上で影響力を持つブランドが表彰され、アマルーラ（南アフリカ）、M-150（タイ）、ミスターDIY（マレーシア）、ニッポンレンタカー（日本）、ツイワー（香港）、ビタデイ（タイ）、ワトソンズ（マレーシア）の20ブランドが受賞しました。
ワールド・ブランディング・フォーラムの会長であるリチャード・ロウルズは、「ワールド・ブランディング・アワーズは、成功を称えるだけでなく、その背後にある懸命な努力、ビジョン、そして感情的共鳴に光を当てます。すべてのブランドは、販売する商品だけでなく、そのブランドが体現する理念によって世界的評価を受けています」と述べています。
今年のノミネートには、世界で9万1000人を超える消費者が参加しました。1か国あたり平均5ブランドが受賞する中、ワールド・ブランディング・アワーズに選ばれることは、今日も変わらず非常に名誉あることとなっています。
アワーズに関する詳細と受賞者一覧は、awards.brandingforum.orgをご覧ください。
ワールド・ブランディング・アワーズについて
ワールド・ブランディング・アワーズは、登録非営利団体であるワールド・ブランディング・フォーラムが主催する最高峰の賞で、世界屈指のブランドによる功績を称えます。
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NetcrackerとNEC、日本を代表する通信事業者KDDI向けに重要なBS… 2025年11月18日 20時00分
ネットクラッカー収益管理領域のアクティブ・メディエーション機能が、サービスプロバイダーのIT戦略全体において重要な役割を担う
マサチューセッツ州ウォルサム--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --ネットクラッカー・テクノロジーと日本電気株式会社（NEC）は本日、日本の通信事業者KDDIが、長期的なBSS戦略の一環として、主力製品「Netcracker Digital Platform」の一部である「Netcracker Digital Commerce & Monetization」の機能を導入したことを発表します。
親会社であるNECが本プロジェクトのプライム・システムインテグレーターとして支援する中、ネットクラッカーは「Active Mediation」を導入。これによりKDDIは、リソース活用の改善と自社開発能力の強化を通じて業務の最適化・効率化を図ると同時に、エンドユーザー向けの高品質サービス継続を保証します。
次世代メディエーションのソリューションにより、KDDIは新システムの構成可能性と柔軟性を活用し、開発・運用・トラブルシューティングなどを包括的に改善し。これにより向上された運用の自律性と設定機能の活用を実現します。
「KDDIは、継続的な成長とビジネスのイノベーションという目標を支えるIT基盤の変革において、Netcracker社およびNEC社とのパートナーシップを今後も継続できることを大変嬉しく思います」と、KDDIの大村健太郎副本部長は述べています。「重要なメディエーション分野においてNetcracker社を選定したことで、本導入が成功したこと、またクラウド変革やパッケージソリューションの効率的活用といった長期的なIT戦略上のさらなる価値がもたらされると確信しています。」
ネットクラッカーのCTOであるボブ・タイタス氏は次のように述べます。「KDDIのクラウド変革と既製品であるパッケージソフトウェア活用という重要な戦略的取り組みにおいて、受賞歴のあるデジタルファーストのBSSプラットフォームを提供する当社とNECを信頼してくださったことを光栄に思います。エンドユーザーへのサービス品質はKDDIにとって最重要課題であると同時に、ビジネスとサービスポートフォリオの革新・拡大も継続していくと認識しています。当社はKDDIが両目標を達成し続けることを支援できると確信しており、今後のパートナーシップでのさらなる達成を楽しみにしています。」
Netcracker Technologyについて
NEC株式会社の完全子会社であるネットクラッカー・テクノロジーは、世界中のサービスプロバイダーがデジタルファーストである健常市場で繁栄するためにビジネスを変革する支援を行う専門知識、文化、リソースを有しています。当社の革新的なソリューション、価値重視のサービス、そして途切れることのない実績により、30年以上にわたりお客様の成長と成功を支えてまいりました。5G収益化、AI、自動化、他垂直産業など主要分野における最新技術を活用し、サービスプロバイダーの変革目標達成、通信事業者から技術企業への進化推進、事業成長と収益性の実現を支援します。詳細はwww.netcracker.comをご覧ください。
Contacts
Anita Karvé（アニタ・カーヴェ）
ネットクラッカー・テクノロジー
MediaGroup@Netcracker.com
スイス拠点のデビオファーム社、「IDEAL日本」新プログラムで日… 2025年11月18日 19時00分
20年間にわたり日本癌学会と JCA-モーヴルネイ賞を通じて日本の科学者を顕彰してきたデビオファーム社は、この度、その歴史ある支援を新たな「IDEAL日本」イニシアチブへと移行します。
「イノベーション・デビオファーム・アカデミア・ライフサイエンス（IDEAL）」プログラムは、学術研究を財政的および科学的に支援し、革新的な研究成果を患者向けの新しい治療法へとつなげることを目的としています。
プロジェクトの第一弾として、国立がん研究センター研究所ゲノム安定性制御研究ユニット と、早期大腸がんの研究を推進するための合意が締結されました。
スイス・ローザンヌ、--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --がんおよび感染症の治療法開発を目指すスイスのバイオ医薬品企業、デビオファーム社（www.debiopharm.com）は、本日、新たに「IDEAL日本」イニシアチブを開始することを発表しました。本プログラムは、日本の研究者に資金的支援を提供し、学術的イノベーションをがん克服のための新しい治療アプローチへとつなげることを目的としています。IDEAL日本は、2004年から2024年までの20年間にわたり、日本癌学会とともに授与してきた "JCA-モーヴルネイ賞" の後継として位置づけられています。デビオファームは、この歴史ある賞を発展的に移行し、がん患者のための新たな治療法につながる前臨床研究を加速させることを目指しています。
デビオファーム社 社長 ティエリー・モーヴルネイは次のように述べています。
「私たちのビジョンは、がんの治療法を見つけるために協力することです。長年のスイスと日本のつながりを進化させ、科学的イノベーションを患者のための新薬へと転換する触媒にしたいと考えています。これまでの賞を、腫瘍学における日本の学術研究を実際に支援する"プログラム" へと移行させることで、新たなブレークスルーがもたらされることを期待しています。」
IDEAL日本プログラムの最初のプロジェクトは、国立がん研究センターと締結されました。本プログラムに加わった最初のプロジェクトを通じて、デビオファームは大腸がんを対象とした創薬研究を支援し、特定の遺伝子変異や新規作用機序を探索することで、この悪性疾患を克服することを目指します。
デビオファーム社 最高科学責任者 フレデリック・レビーは、次のように述べています。
「特定の大腸がんの遺伝子変異を解明し、それらの脆弱性を利用して高度な医薬品を開発しようとする国立がん研究センターの取り組みを支援できることを大変嬉しく思います。IDEAL日本プログラムが、腫瘍学における重要な発見研究の道のりを効率的に後押しし、治癒への道を拓くことを願っています。」
IDEAL日本プログラムは、日本癌学会の会員であるすべてのがん研究者に開放されています。申請は年間を通じて簡易かつ迅速なプロセスで行うことができ、採択されたプロジェクトには最長1年間、最大1,000万円の研究資金が提供されます。 期間終了後、デビオファームはプロジェクトの継続終了またはライセンス契約交渉を研究者およびその所属機関と検討します。
デビオファーム社について
デビオファームは、がんおよび細菌感染症におけるアンメットメディカルニーズをターゲットにした革新的な治療法の開発を目指しています。画期的な発見と患者アクセスのギャップを埋めるために、高い可能性を持つ化合物を見出し、臨床開発を行い、その後主要製薬企業と提携して新規医薬品を世界中の患者に届けています。
www.debiopharm.comをご覧ください。
LinkedIn：https://www.linkedin.com/company/debiopharminternational/
Contacts
デビオファーム社へのお問い合わせ
デビオファーム社 コミュニケーション部門責任者
ドーン・ボナイン（Dawn Bonine）
dawn.bonine@debiopharm.com
電話：+41 (0)21 321 01 11
Sフューエルセル、AI向け電力需要の高まりがグリッドフリー・オ… 2025年11月18日 17時27分
韓国ソンナム--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --Sフューエルセル（KOSDAQ：288620）は、世界的なAIデータセンター需要の急拡大および電力インフラ制約の深刻化を背景に、グリッドフリー・オンサイト（GFOS）モジュラー型燃料電池プラットフォームの導入を一層加速すると発表いたしました。GFOSは、既存の送電網の過負荷リスクを回避し、独立した電源供給を実現する次世代オンサイト電力ソリューションとして位置付けられています。
GFOSアーキテクチャは、PEM（高分子電解質膜）燃料電池モジュールを直列・並列に柔軟に構成できるタワー型拡張方式を採用し、AI向け高密度コンピューティングに必要とされるメガワット級出力に対応可能です。
また、本システムは以下のデュアル燃料設計を採用しています。
短期導入：天然ガス運用
長期脱炭素化：水素燃料への移行
これにより、迅速な導入と将来の水素社会へのシームレスな拡張性を両立しています。
さらに、変動負荷が大きいAIワークロードに対し迅速に応答し、従来電力網の信頼性面における構造的課題を補完します。
AIインフラの要件である Tier 3+（稼働率 99.982%） を満たす設計により、規制上の制約や電力網増強に伴う投資を必要とせず、事業者の電力自立を実現します。
AIインフラの成長が公益事業の拡張ペースを上回る地域では、初期段階において急増する需要を補うため天然ガスを活用します。
その後、クリーン水素が商業的に普及するタイミングに合わせ、GFOSは最小限のエンジニアリング変更で水素燃料に移行可能であり、韓国、日本、米国、欧州など各国の水素経済ロードマップと整合します。
Sフューエルセルは、燃料電池普及を阻んできたコスト障壁を克服するため、国内量産体制の強化とともに、海外製造拠点の活用についても検討を進めています。
また、AIインフラに求められる 低炭素性・拡張性・レジリエンス に適合したグローバルサプライチェーンの構築を推進しています。
同社は、地政学リスクの高まりとコンピューティング需要の急増により、企業がエネルギー独立性およびカーボンニュートラルを最優先事項とする中、GFOSがAIデータセンター向け分散型発電の基盤となると見込んでいます。
GFOSにより、Sフューエルセルは“AI時代に適合した主権型モジュール式水素発電システム”のリーディングサプライヤーとしての地位を確固たるものにします。
Sフューエルセルについて
Sフューエルセルは、韓国を拠点とする燃料電池製造およびエネルギー技術企業であり、高効率PEMFCシステムを中心に、住宅・商業・産業向けのクリーンで信頼性の高い分散型電源ソリューションを提供しています。同社は脱炭素化と次世代水素技術の開発に重点を置き、AIデータセンター、マイクログリッド、グローバルクリーンエネルギー市場に最適化された先進的なオンサイト電力システムの提供に取り組んでいます。
本リリースの公式版は原文となります。本翻訳版は参考情報として提供されており、法的効力は有しません。ご利用の際は原文と照合いただくようお願いいたします。
Contacts
S-Group Public Relations Team
marketing@s-energy.com
www.s-fuelcell.com
PHC、ノンフロン 大容量フリーザー付き薬用保冷庫「MPR-N650FH/… 2025年11月18日 17時10分
～医薬品の冷凍・冷蔵保存品質の向上と地球環境負荷の低減に貢献～
東京--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --PHCホールディングス（本社：東京都千代田区）傘下のＰＨＣ株式会社 バイオメディカ事業部（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中村 伸朗、以下「ＰＨＣｂｉ」）は、製薬企業および研究施設・医療機関向けに、冷却性能と省エネルギー性能をともに向上させた、ノンフロン-30℃大容量フリーザー付き薬用保冷庫「MPR-N650FH/MPR-N650FSH」（＊１）を2025年12月より販売開始しますので、お知らせいたします。
近年、細胞医薬品やワクチンなどの研究開発が進展する中で、医薬品の保存要件はますます多様化し、冷蔵保存や冷凍保存において、より厳密な温度管理が求められています。また、気候変動への対応として温室効果ガスの排出削減が喫緊の課題となり、医療・研究現場においても省エネルギー性能に優れた環境配慮型製品へのニーズが高まっています。
「MPR-N650FH/MPR-N650FSH」は、医薬品の品質保持と環境への配慮を両立したフリーザー付き薬用保冷庫です。インバーター制御コンプレッサーと「新サイクルデフロスト」機構などの採用によって庫内の温度を安定的に制御するとともに、ノンフロン冷媒の採用と消費電力削減により、地球環境への負荷低減に貢献します。
＜本製品の特長＞
インバーター制御コンプレッサーと「新サイクルデフロスト」機構の採用などにより、温度制御性能を向上
インバーター制御コンプレッサーを搭載（＊２）することで保冷庫内の温度変動を抑えるとともに、新たに採用した「新サイクルデフロスト」機構（＊３）により、除霜時の温度上昇を最小限に抑制します。これらの技術によって、保冷庫内の温度分布の均一性が向上し、医薬品の品質保持に適した、より安定した保存環境を実現します。
自然冷媒とインバーター制御コンプレッサー搭載により、省エネ性能を向上
エネルギー効率に優れた自然冷媒（＊４）の採用に加え、低速での運転制御によって電力消費を抑えるインバーター制御コンプレッサーを搭載（＊５）しています。これにより、１日あたりの消費電力量を4.07kWh（＊６）に抑え、年間消費電力量を従来機種比で約40%（＊７）削減を実現し、環境負荷低減に貢献します。
キャビネット構造の改良により、収納効率を向上
最新のキャビネット設計を採用することで、設置面積は従来機種と同等ながら、保冷庫部・フリーザー部ともに収納容量を拡大しました（＊８）。さらに、フリーザーと保冷庫の一体型設計により、限られたスペースでも効率的な設置が可能です。
PHCbiは、1966年に薬用保冷庫を国内で発売して以来、保存・培養機器を中心とした幅広いライフサイエンス機器の開発に取り組んできました。今回の新製品は、従来機種MPR-715Fの仕様を刷新し、250Lおよび450Lクラスの既存製品MPR-N250FH/MPR-N450FHとの仕様統一を図った650Lモデルとして、製品ラインアップのさらなる強化を目的に開発されたものです。
PHC株式会社で取締役及びバイオメディカ事業部長を務める高魚 力は、次のように述べています。
「当事業部は、気候変動への対応としてPHCグループが掲げる『カーボンニュートラル目標（＊９）』に基づき、ノンフロン自然冷媒への転換と省エネルギー性能の向上に継続的に取り組んでいます。今回の新製品では、冷却性能の向上により医薬品の保存環境の信頼性を高めるだけでなく、環境負荷の低減にも貢献できると考えています。今後も当事業部は、医療・研究現場における多様な医薬品保存ニーズに応える、高性能かつ環境配慮型の製品開発を通じて、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを加速してまいります。」
（＊１）https://www.phchd.com/jp/biomedical/preservation/pharmaceutical-refrigerators/mpr-n650fh
https://www.phchd.com/jp/biomedical/preservation/pharmaceutical-refrigerators/mpr-n650fsh
保冷室：ガラス扉（MPR-N650FH）/遮光扉（MPR-N650FSH）
（＊２，３、５）保冷庫のみ
（＊４）HC冷媒（保冷庫：R600a/フリーザー：R290）
（＊６）周囲温度23℃ 設定温度5℃/-30℃ 100V/50Hz の実測値。測定数値は参考データにつき、実際の製品性能と異なる場合があります。
（＊７）従来機種MPR-715F とMPR-N650FHの年間消費電力量を比較。測定数値は参考データにつき、実際の製品性能と異なる場合があります。
（＊８）従来機種MPR-715Fとの比較で、保冷室は12％、フリーザー室は７％容量拡大
（＊９）マテリアリティ | サステナビリティ | PHCホールディングス株式会社
＜PHC株式会社・バイオメディカ事業部について＞
1969年に設立されたPHC株式会社は、グローバルヘルスケア企業として事業を展開するPHCホールディングス株式会社（コード番号6523 東証プライム）の日本における事業子会社です。ライフサイエンス事業を担うバイオメディカ事業部では、事業ブランド「PHCbi」を掲げ、超低温フリーザーやCO2インキュベーターをはじめとした研究・医療支援機器及びサービスの提供を通じて、約110の国と地域における研究者と医療従事者への支援に取り組んでいます。
www.phchd.com/jp/biomedical/about-phcbi
＜PHCホールディングス株式会社について＞
PHCホールディングス株式会社（証券コード 6523 東証プライム）は、健康を願うすべての人々に新たな価値を創造し、豊かな社会づくりに貢献することを経営理念に掲げるグローバルヘルスケア企業です。傘下にPHC株式会社やアセンシア ダイアベティスケアホールディングス、エプレディアホールディングス、株式会社LSIメディエンス、ウィーメックス株式会社、メディフォード株式会社などを置き、糖尿病マネジメント、ヘルスケアソリューション、診断・ライフサイエンスの事業領域において、開発、製造、販売、サービスを行っています。2024年度のグループ連結売上収益は3,616億円、世界125以上の国と地域のお客様に製品・サービスをお使いいただいています。PHCグループはPHCホールディングス株式会社とその事業子会社の総称です。
www.phchd.com/jp
Contacts
【お問い合わせ先】
＜製品サービスに関する窓口＞
PHC株式会社 バイオメディカ事業部マーケティング部
電話：080-4816-3259 E-mail： masayo.okada@phchd.com
＜IR報道関係窓口＞
PHCホールディングス株式会社 IR・広報部
電話：03-6778-5311 E-mail： phc-pr@gg.phchd.com
「2026年 三井化学 触媒科学賞」 募集のお知らせ 2025年11月18日 14時00分
応募受付期間は2025年12月25日まで
東京--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --三井化学株式会社は、「2026年 三井化学 触媒科学賞」の応募受付を2025年9月1日より開始しております。応募受付期間は、2025年9月1日～12月25日となります。
当社は、化学及び化学産業の持続的発展に寄与する目的で、特に触媒科学の分野で優れた研究業績をあげた研究者を表彰する「三井化学 触媒科学賞」、「三井化学 触媒科学奨励賞」を2004年に制定し、これまでに国内外33名の研究者を表彰してまいりました。受賞者の中には受賞後、ノーベル化学賞を始め、国内外の権威ある賞に選出されるなど、世界的に高い評価を受けている方々が含まれています。
固体触媒、分子触媒、生体触媒などの研究・開発はもちろんのこと、触媒を用いたグリーンプロセスや希少金属有効利用プロセスなど幅広い触媒科学分野からの応募をお待ちしております。
「2026年 三井化学 触媒科学賞」応募サイト https://jp.mitsuichemicals.com/jp/techno/csa/index.htm
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触媒科学分野の学識経験者数名と、三井化学関係者1名で構成される選考委員会により審査を行う。
応募書類・提出情報、応募に関しての諸注意、個人情報の取扱い等詳細は上記URLをご確認ください。
Contacts
＜本件に関するお問い合わせ先＞
三井化学株式会社 三井化学 触媒科学賞事務局
E-mail: mci-award@mitsuichemicals.com
問い合せフォーム
デング熱ワクチンの 7 年間にわたる感染および入院予防効果を示… 2025年11月18日 07時51分
QDENGAの長期安全性プロファイルおよび2回接種を支持
QDENGAは、最も長期間にわたり評価されたデング熱ワクチンであり、過去の感染歴に関わらず、使用が承認されている唯一のワクチン
タケダは公的予防接種プログラム、民間支払者、公衆衛生連合と協業し、QDENGAの世界的なアクセス拡大に注力し、流行国11カ国で1,860万回接種分を供給
大阪（日本）＆ ケンブリッジ（マサチューセッツ州）--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --当社は、2025 年 11 月 3 日（米国時間）、当社のデング熱ワクチン QDENGA ®▼（4 価弱毒生デング熱ワクチン）（開発コード：TAK-003、以下「QDENGA」）を 7 年間にわたって評価した主要な第 3 相臨床試験である TIDES（Tetravalent Immunization against Dengue Efficacy Study）試験を完了したことをお知らせします。本試験には追加接種の探索的解析も含まれており、これらのデータから、QDENGA のベネフィット・リスクプロファイルとともに、2 回接種によりデング熱に対する持続的な予防効果が得られることが確認されました。このことは、多くの国々での現在の承認内容と一致しており、予防接種スケジュールの簡素化およびアドヒアランスの向上が期待されます。
「デング熱は前例のない規模で急増しており、2024 年だけでも 100 を超える国で 1,400 万人を超える症例が報告されています。主に気候変動と都市化が適切になされていない影響によるものです。ブラジルは、従来デング熱の影響を最も受けている国の 1 つであり、デング熱症例数が過去最多を記録し、重症度及び死亡数の上昇の一因となっています。この感染拡大は、QDENGA のような予防法が早急に必要であることを指し示しています」とブラジル保健省所轄のオズワルドクルス財団の上級研究者である Edson Moreira 医師は述べています。「ブラジルの公的予防接種プログラムに QDENGA が導入されたことで、症候性デング熱症例が減り、デング熱に関連する入院が減少しました」。
QDENGA の 2 回接種（初回接種）後 4.5 年までの結果によると、ウイルス学的に確認されたデング熱（VCD）に対するワクチン有効性（VE）は、61.2%（95％信頼区間：56.0-65.8）でした１。初回接種の 4.5 年後に追加接種を行った結果、追加接種 2 年後の VE はわずかに上昇し、74.3%（95％信頼区間：66.7-80.1）でした 2。入院予防効果は初回接種 4.5 年後で 84.1%（95％信頼区間：77.8-88.6）、追加接種後も 90.6%（95％信頼区間：78.9-95.8）と一貫した有効性を示しました 1,2。4 種のデングウイルス血清型全てにおいて VE が、7 年間にわたり認められました。追加接種後、新たな安全性上の懸念は認められませんでした。
当社グローバル ワクチン ビジネス ユニットのプレジデントである Derek Wallace は、以下のように述べています。「QDENGA は、最も包括的に研究されているデング熱ワクチンです。世界中で 60,000 人を超える被験者が臨床開発プログラムに参加しており、このたびの長期解析結果は、世界中の多様な集団における QDENGA の安全性及び有効性プロファイルの持続性を示しています。 TIDES 試験の成功に不可欠な貢献を下さり、デング熱のない世界に近づくために支援して下さった治験参加者、治験協力者、治験責任医師の皆様とこれまで協業してきたことを誇りに思っています」。
当社は、実臨床におけるエビデンスの創出と継続的なファーマコビジランスを通じて、ワクチンの安全性および影響に対する理解を深めるために、引き続き、製造販売後調査に注力します。これには、ブラジルのドウラドス市において、ドウラドス市の健康局とブラジルの研究者が共同実施するインパクト試験や、東南アジアの小児及び青少年を対象とした QDENGA の製造販売後有効性観察試験である DEN-401 試験が含まれます。
2022 年にインドネシアで初めて承認されて以来、QDENGA は 41 ヵ国で承認され、2025 年 9 月時点で、流行国 11 ヵ国において 1860 万回接種分が供給されています。世界保健機関が QDENGA を事前認証リストに加えたことは、QDEDNGA が、世界的なデング熱の脅威に対する公的な予防接種プログラムでの使用に適していることを裏付けています。
これらの結果は、2025 年 10 月 29 日に、第 14 回世界小児感染症学会（WSPID）年次総会において発表されました 2。当社は更に、非流行国における追加接種試験の結果を 2025 年 11 月 11 日の米国熱帯医学衛生学会（ASTMH）年次総会で発表する予定です。
＜第 3 相臨床試験 TIDES 試験（DEN-301 試験）について＞二重盲検、無作為化、プラセボ対照のグローバル第 3 相臨床試験である TIDES 試験は、小児・若年層被験者を対象とし、4 種すべてのデングウイルス血清型によって引き起こされる、ウイルス検査レベルで感染が確認されたあらゆる重症度の症候性デング熱の予防において、TAK-003 を 2 回接種した際の安全性および有効性を評価しています 3。本試験は、4 歳から 16 歳の健常な小児・若年層被験者 2 万人以上が組み入れられています 3。被験者を 2:1 の割合で無作為に割り付け、 TAK-003 0.5 mL 又はプラセボを 0 ヵ月時及び 3 ヵ月時に 2 回皮下投与しました 3。本治験は 5 つのパートで構成されており、パート 1 である主要評価項目の解析では、TAK-003 の 2 回目接種後 12 ヵ月までのワクチン有効性（VE）および安全性を評価しました 3。パート 2 では、さらに追跡調査を 6 ヵ月間追加し、副次評価項目であるデング熱による入院予防効果、デングウイルスの血清型別 VE、被験者のワクチン接種前血清状態別 VE および症状の重症度別 VE についての評価を行いました 3。パート 3 では、WHO のガイダンスに従ってさらに 2 年半から 3 年にわたって被験者を追跡調査することにより、ワクチンの有効性と長期的な安全性を評価しました 4。パート 4 では追加接種後 13 ヵ月間の有効性および安全性を評価し、パート 5 では、パート 4 完了後 1 年間の長期的な有効性および安全性を評価しました3。
本試験はデング熱流行地域であるラテンアメリカ（ブラジル、コロンビア、パナマ、ドミニカ共和国、ニカラグア）およびアジア（フィリピン、タイおよびスリランカ）の 8 ヵ国にて実施されており、これらの地域ではデング熱予防のアンメットニーズが高く、重症型デング出血熱は小児の重篤な疾患および死亡を引き起こす主たる要因となっています 6。ワクチン接種前の血液サンプルを本試験に参加するすべての被験者から採取しており、接種前の血清反応（デングウイルス感染歴の有無）別の安全性および有効性を評価することが可能です 3。第 3 相臨床試験 TIDES 試験は、タケダがこれまで行ったなかで、最も大規模な介入臨床試験です。当社および専門家で構成される独立データモニタリング委員会は積極的な安全性のモニタリングを継続して行っています。
＜QDENGA®（4 価弱毒生デング熱ワクチン）について＞
4 価デング熱ワクチン QDENGA®（TAK-003）は、4 種のワクチンウイルス型すべての遺伝子型の“バックボーン”として弱毒化された生の 2 型デングウイルスをベースとして、デングウイルス血清型に関わらず、予防効果がもたらされるように設計されています 6。
＜デング熱ワクチンについて＞デング熱は、最も急速に感染が拡大している蚊媒介感染症で、現在、全大陸の 100 か国以上で流行しています 7。デング熱は主にネッタイシマカ、および比較的低い割合でヒトスジシマカによって媒介され 7、4 種のウイルス血清型すべてがデング熱または重症型デング出血熱を引き起こす可能性があります 7。個別の血清型羅患率は地理、地域、国や季節によって異なり、また時間の経過とともに変化していきます 7。ある血清型のウイルスに感染した場合、その血清型に対する免疫は一生涯続きますが、後に異なる血清型のウイルスに感染した場合、重症化のリスクが高まります 8。
＜武田薬品のワクチンに対する取り組みについて＞ワクチンは、毎年 350 万～500 万人の生命を救い、世界の公衆衛生に劇的な変化をもたらしました 8。武田薬品は、約 70 年にわたり、人々の健康を守るため日本でワクチンを供給してきました。現在、当社のグローバルワクチンビジネスは、デング熱、新型コロナウイルス感染症、パンデミックインフルエンザなど、世界で最も大きな課題となっている感染症に対し、最先端の取り組みを行っています。武田薬品はワクチン開発、製造およびマーケットアクセスに関する豊富な実績と深い知識を有しており、世界で最も緊急性の高い公衆衛生ニーズに対応すべく、パイプラインの充実に努めてまいります。
＜武田薬品について＞
武田薬品工業株式会社（TSE: 4502/NYSE: TAK）は、世界中の人々の健康と、輝かしい未来に貢献することを目指しています。消化器系・炎症性疾患、希少疾患、血漿分画製剤、オンコロジー（がん）、ニューロサイエンス（神経精神疾患）、ワクチンといった主要な疾患領域および事業分野において、革新的な医薬品の創出に向けて取り組んでいます。パートナーとともに、強固かつ多様なパイプラインを構築することで新たな治療選択肢をお届けし、患者さんの生活の質の向上に貢献できるよう活動しています。武田薬品は、日本に本社を置き、自らの企業理念に基づき患者さんを中心に考えるというバリュー（価値観）を根幹とする、研究開発型のバイオ医薬品のリーディングカンパニーです。2 世紀以上にわたり形作られてきた価値観に基づき、社会における存在意義（パーパス）を果たすため、約 80 の国と地域で活動しています。 詳細については https://www.takeda.com/jp/をご覧ください。
本注意事項において、「ニュースリリース」とは、本ニュースリリースに関して武田薬品工業株式会社（以下、「武田薬品」）によって説明又は配布された本書類並びに一切の口頭のプレゼンテーション、質疑応答及び書面又は口頭の資料を意味します。本ニュースリリース（それに関する口頭の説明及び質疑応答を含みます）は、いかなる法域においても、いかなる有価証券の購入、取得、申込み、交換、売却その他の処分の提案、案内若しくは勧誘又はいかなる投票若しくは承認の勧誘のいずれの一部を構成、表明又は形成するものではなく、またこれを行うことを意図しておりません。本ニュースリリースにより株式又は有価証券の募集を公に行うものではありません。米国 １933 年証券法の登録又は登録免除の要件に基づいて行うものを除き、米国において有価証券の募集は行われません。 本ニュースリリースは、（投資、取得、処分その他の取引の検討のためではなく）情報提供のみを目的として受領者により使用されるという条件の下で（受領者に対して提供される追加情報と共に）提供されております。当該制限を遵守しなかった場合には、適用のある証券法違反となる可能性があります。 武田薬品が直接的に、又は間接的に投資している会社は別々の会社になります。本ニュースリリースにおいて、「武田薬品」という用語は、武田薬品及びその子会社全般を参照するものとして便宜上使われていることがあり得ます。同様に、「当社（we、us 及び our）」という用語は、子会社全般又はそこで勤務する者を参照していることもあり得ます。これらの用語は、特定の会社を明らかにすることが有益な目的を与えない場合に用いられることもあり得ます。
＜将来に関する見通し情報＞ 本ニュースリリース及び本ニュースリリースに関して配布された資料には、武田薬品の見積もり、予測、目標及び計画を含む武田薬品の将来の事業、将来のポジション及び業績に関する将来見通し情報、理念又は見解が含まれています。将来見通し情報は、「目標にする（targets）」、「計画する（plans）」、「信じる（believes）」、「望む（hopes）」、「継続する（continues）」、「期待する（expects）」、「めざす（aims）」、「意図する（intends）」、「確実にする（ensures）」、「だろう（will）」、「かもしれない（may）」、「すべきであろう（should）」、「であろう（would）」、「かもしれない（could）」、「予想される（anticipates）」、「見込む（estimates）」、「予想する（projects）」、「予測する（forecasts）」、「見通し（outlook）」などの用語若しくは同様の表現又はそれらの否定表現を含むことが多いですが、それに限られるものではありません。これら将来見通し情報は、多くの重要な要因に関する前提に基づいており、実際の結果は、将来見通し情報において明示又は暗示された将来の結果とは大きく異なる可能性があります。その重要な要因には、日本及び米国の一般的な経済条件並びに国際貿易関係に関する状況を含む武田薬品のグローバルな事業を取り巻く経済状況、競合製品の出現と開発、税金、関税その他の貿易関連規則を含む関連法規の変更、臨床的成功及び規制当局による判断とその時期の不確実性を含む新製品開発に内在する困難、新製品及び既存製品の商業的成功の不確実性、製造における困難又は遅延、金利及び為替の変動、市場で販売された製品又は候補製品の安全性又は有効性に関するクレーム又は懸念、新規コロナウイルス・パンデミックのような健康危機、温室効果ガス排出量の削減又はその他環境目標の達成を可能にする武田薬品の環境・サステナビリティに対する取り組みの成功、人工知能（AI）を含むデジタル技術の統合をはじめとする、業務効率化、生産性向上又はコスト削減に向けた武田薬品の取り組み、その他の事業再編に向けた取り組みが、期待されるベネフィットに寄与する程度、武田薬品のウェブサイト（https://www.takeda.com/jp/investors/sec-filings-and-security-reports/）又はwww.sec.gov において閲覧可能な米国証券取引委員会に提出した Form 20-F による最新の年次報告書並びに武田薬品の他の報告書において特定されたその他の要因が含まれます。武田薬品は、法律や証券取引所の規則により要請される場合を除き、本ニュースリリースに含まれる、又は武田薬品が提示するいかなる将来見通し情報を更新する義務を負うものではありません。過去の実績は将来の経営結果の指針とはならず、また、本ニュースリリースにおける武田薬品の経営結果及び情報は武田薬品の将来の経営結果を示すものではなく、また、その予測、予想、保証又は見積もりではありません。
＜医療情報＞ 本ニュースリリースには、製品に関する情報が含まれておりますが、それらの製品は、すべての国で発売されているものではなく、また国によって異なる商標、効能、用量等で販売されている場合もあります。ここに記載されている情報は、開発品を含むいかなる医療用医薬品を勧誘、宣伝又は広告するものではありません。
1 Tricou, V. Efficacy and Safety of Takeda’s Tetravalent Dengue Vaccine Candidate (TAK-003) After 4.5 Years of Follow-Up. Presented at the 8th Northern European Conference of Travel Medicine; June 2022.
2 Escudero, I. Evaluation of a Booster Dose of the Tetravalent Dengue Vaccine, TAK-003, in Healthy Children in Dengue-Endemic Regions (DEN-301). Oral presentation at: World Congress of the World Society for Pediatric Infectious Diseases (WSPID 2025), October 29, 2025. Bangkok, TH. OP010.
3 ClinicalTrials.Gov. Efficacy, Safety and Immunogenicity of Takeda’s Tetravalent Dengue Vaccine (TDV) in Healthy Children (TIDES). Retrieved November 2025.
4 World Health Organization (WHO) Technical Report Series No. 979, 2013 Annex 2. Guidelines on the quality, safety and efficacy of dengue tetravalent vaccines (live, attenuated). https://cdn.who.int/media/docs/default-source/biologicals/vaccine-standardization/dengue/trs-979-annex-2-dengue.pdf?sfvrsn=bd659777_2&download=true.
5 Murray, et al. Epidemiology of dengue: past, present and future prospects. Clin Epidemiol. 2013 Aug 20;5:299-309. doi: 10.2147/CLEP.S34440.
6 Huang CY-H, et al. Genetic and phenotypic characterization of manufacturing seeds for tetravalent dengue vaccine (DENVax). PLoS Negl Trop Dis. 2013;7:e2243
7 World Health Organization. Dengue. Published August 21, 2025.
8 World Health Organization. Vaccines and immunization. Retrieved November 2025.
Contacts
報道関係問合せ先 ジャパンコミュニケーションズ三浦 麻衣子 080-3202-5548
日東電工：ATPとのパートナーシップ契約を2030年まで延長 2025年11月17日 15時24分
大阪--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --日東電工株式会社(本社：大阪市、社長：髙﨑秀雄、以下Nitto)は、ATPとのパートナーシップを2030年まで5年間延長することを発表いたしましたのでお知らせいたします。この度の契約延長により、Nittoは、ATP、イタリアテニス連盟(Italian Tennis and Padel Federation、以下FITP)とのコラボレーションのもと、シーズン最終戦のNitto ATPファイナルズのタイトルパートナーを継続いたします。ATPツアーの中で、最もサステナブルな大会のひとつとして位置付けられる大会への協賛を通じ、驚きと感動を提供し、グローバル企業として更なる飛躍を目指します。
Nittoは男子プロテニスシリーズのクライマックスを飾る大会「Nitto ATP ファイナルズ」のタイトルパートナーを2017年より務めています。年間ツアーを勝ち抜いたシングルスならびにダブルスから選抜されたトップ８による、シーズンの最終タイトルを競う大会で、2030年まではイタリアでの開催が決定しています。
さまざまな分野において世界トップを目指すNittoの事業戦略と、ベストを尽くし、チャレンジする選手が躍動する男子プロテニスの最終戦には共通点があると考えています。
Nittoは、本大会へのパートナーシップを通じて、グローバル企業としてより一層の飛躍を遂げ、お客様と共にイノベーションを生み出していきます。「なくてはならない」価値の創出により、これからもグローバルに成長し続けます。
Nitto社長 CEO 髙﨑秀雄：
「Nitto ATP ファイナルズのタイトルスポンサー契約継続をステークホルダーの皆様にお知らせできることを大変嬉しく思います。2017年の協賛開始以来、トップを目指す選手の姿にGlobal Niche Top™戦略を掲げる当社を重ねながら応援を続けています。また、選手たちの果敢なチャレンジは、Nittoグループ内にも従業員の垣根を越えたチャレンジの風土を育み、大いに刺激を受けています。今後も更なる成長に向けての想いを強くするともに、世界中のファンへ驚きと感動を届けられる大会となることを願っております。」
ATP CEO Eno Polo氏：
「Nittoは約10年にわたり、我々の信頼できるパートナーであり続けています。Nitto ATP ファイナルズへのNittoのコミットメントが、この大会を今日のような世界最高峰の大会へと成長させ、ファンと選手双方にとって特別な体験を提供しています。我々のスポーツを新たな高みへと押し上げることに等しく情熱を注ぐパートナーと共に、今後も発展を続けていけることを誇りに思います。」
ATP（男子プロテニス協会）について
ATPは、男子プロテニスの世界統括団体として、テニスに貢献することが使命です。世界中のファンを楽しませ、最高峰の大会におけるトップレベルの選手たちの活躍を発信し、次世代の夢へと繋げます。オーストラリアのユナイテッドカップから、ヨーロッパ、アメリカ、アジアへと舞台を移し、選手たちはATPマスターズ1000、500、250大会、そしてグランドスラムで優勝とPIF ATPランキングポイントをかけて激闘を繰り広げます。すべての道は、イタリア・トリノで開催される権威あるシーズン最終戦「Nitto ATPファイナルズ」へとつながります。シングルスとダブルスの両方で世界ランキングトップ8のみが出場する本大会では、PIF年間ATP世界ランキング1位の公式決定が行われ、テニス界における究極の栄誉が授与されます。詳細はwww.ATPTour.comをご覧ください。
Nitto(日東電工株式会社)について
Nittoは1918年の創立以来培ってきた8つの基幹技術をベースに、表示デバイスに使用される偏光板などの光学材料、回路基板、工業用テープ、医療用関連製品など様々な製品・サービスをグローバルに提供している高機能材料メーカーです。ブランドスローガン「Innovation for Customers」のもと、世の中に「なくてはならない」価値を創出し、持続可能な地球環境、豊かな人類社会の実現に貢献することを目指します。
Contacts
窓口
日東電工株式会社 ブランドコミュニケーション部
西脇 武志
連絡先：06-7632-2101 communication_group@nitto.co.jp
SBCメディカルグループホールディングス株式会社、2025年第3四… 2025年11月15日 00時01分
米カリフォルニア州 アーバイン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --湘南美容クリニックをはじめ、国内外の医療機関に経営支援を行うSBCメディカルグループホールディングス（所在地：米国カリフォルニア州、CEO：相川 佳之、以下「SBC」）は本日、2025年第3四半期（2025年9月30日を期末とする3ヶ月間）および2025年四半期（2025年9月30日を期末とする9ヶ月間）の決算を発表した。
2025年第3四半期ハイライト
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2025年第3四半期（年初来累計）ハイライト
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SBCメディカルのCEOである相川佳之は次のように述べている。
「2025年第3四半期において、SBCメディカルの収益は前年同期比18％減少しました。この減少は主に、フランチャイズフィーの改定や特定のグループ企業の連結除外を含む、過去の事業再編施策の影響を反映したものです。一方、医療機器の更新に支えられ、レンタル売上は堅調に推移し、AHHの連結化が業績全体にプラスに寄与しました。
当四半期において収益性が大幅に改善しました。営業利益は前年同期比15%増加、純利益は353%増加し、営業利益率は37%に強化されました。これらの改善は主に、前年度に計上されたIPO関連費用及び株式報酬費用が当期に発生しなかったことに起因しており、当社のコスト構造が持続可能な水準に向けて正常化しつつあることを示しています。今後の見通しとしては、高品質なソリューションの提供に注力し、皮膚科分野におけるマルチブランド戦略を推進するとともに、海外市場における事業基盤の強化を図ることで、2026年を見据えた持続可能な成長を追求してまいります。」
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2025年第3四半期決算
売上高は43百万ドルで、前年から18%減少した。これは主に、フランチャイズフィーの改定によるフランチャイズ売上の減少、医療資材仕入の減少に伴う調達売上の減少、人材派遣事業の終了によるマネジメント売上の減少が要因である。
2025年9月30日終了の3ヶ月間における当社株主に帰属する四半期純利益は13百万ドルとなり、2024年同期の3百万ドルから増加した。この増加は主に、前年の上場プロセスに関連する株式報酬費用の消滅による営業費用の大幅な減少、および非控除対象株式報酬の消滅による法人税費用の減少によるものである。
EBITDA¹は17百万ドルで、前年から12%増加した。これは主に、人材派遣事業の終了およびSBC木島平リゾート株式会社・スカイネットアカデミー株式会社の連結除外、フィーストラクチャー改訂による売上の減少を、営業費用の減少が相殺したためである。
カンファレンスコール
当社は2025年11月17日（月）午後5:00（米国東部時間）、または2025年11月18日（火）午前7:00（日本時間）に、財務結果を発表し、ライブで質疑応答を行うカンファレンスコールを開催します。
カンファレンスコールに参加するには、下記のリンクから事前登録をお願いします。登録ページ「SBC 2025年度 決算説明会」に自動的にリダイレクトされます。指示に従って登録情報を入力し、「送信」をクリックしてください。登録後、カンファレンスコールの専用視聴サイトにアクセスできるようになります。カンファレンスコールを視聴するだけでなく、登壇者情報や過去の投資家向け資料にもアクセスできます。
事前登録はオンラインでこちらからアクセスできます: https://edge.media-server.com/mmc/p/e2znwqtx/
カンファレンスコール開始の10分前から、サイト上で全体財務結果のプレゼン資料を閲覧することができます。資料はダウンロードも可能です。
カンファレンスコールの録画は、2026年11月17日まで視聴可能です。
さらに、このカンファレンスコールのライブおよび録画されたウェブキャストは、https://ir.sbc-holdings.com/にてご覧いただけます。
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SBCメディカルについて
SBCメディカルグループホールディングスは、先進的な美容医療をはじめ、皮膚科、整形外科、不妊治療、歯科、AGA、眼科など幅広い診療領域のフランチャイズ経営を行う総合医療グループです。多様なクリニックブランドを擁し、メディカルツーリズムや米国・アジアへのグローバル展開も進めています。2024年9月に米国NASDAQ市場へ上場し、2025年6月には米国小型株指数「ラッセル3000」にも選出されました。今後も「メディカルイノベーションで世界中の人々の幸福度向上に貢献する」というグループパーパスの実現に向け、信頼性の高い医療サービスの提供とネットワーク拡大を推進してまいります。
詳細はhttps://sbc-holdings.com/をご参照下さい。
Non-GAAP財務指標の使用
当社は営業成績の評価および財務・経営上の意思決定のために、EBITDAなどのNon-GAAP指標を使用している。当社は、Non-GAAPベースの財務指標が事業の根本的な傾向を特定するのに役立つと考えています。当社は、Non-GAAPベースの財務指標が当社の経営成績に関する有用な情報を提供し、当社の過去の業績および将来の見通しに関する全体的な理解を高め、当社の経営陣が財務および経営上の意思決定において使用する主要な指標に関する可視性を高めることができると考えています。
Non-GAAP財務指標は米国会計基準では定義されておらず、米国会計基準に準拠して表示されていません。Non-GAAPベースの財務指標には分析ツールとしての限界があり、当社の経営成績、キャッシュフロー、流動性を評価する場合、投資家はこれらを単独で、あるいは純損失、営業活動から得たキャッシュフロー、または米国会計基準に基づいて作成されたその他の連結営業損益計算書およびキャッシュフロー計算書の代用として考慮すべきではありません。
当社は、Non-GAAP財務指標を最も比較可能な米国GAAP業績指標に調整することにより、これらの制限を緩和しており、これらはすべて当社の業績を評価する際に考慮されるべきです。
Non-GAAPベースの財務指標の詳細については、「GAAPベースの業績とNon-GAAPベースの業績の未監査調整表」をご覧ください。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する記述は、過去の事実や現在の状況に関する記述ではなく、将来の出来事や業績に関する当社の見解のみを示すものです。将来の出来事や業績の多くは、その性質上、本質的に不確実であり、当社のコントロールの及ばないものです。これらの将来の見通しに関する記述は、特に当社の財務実績、収益および利益の成長、事業の見通しと機会、資本配備計画および流動性に関する当社の現在の見解を反映したものです。場合によっては、「可能性がある」、「はずである」、「期待する」、「予想する」、「企図する」、「推定する」、「考える」、「計画する」、「予測する」、「予測する」、「可能性がある」、「希望する」といった言葉や、これらの否定語または類似語の使用により、将来の見通しに関する記述を特定することができます。当社は、本リリースの日付時点においてのみ最新であり、様々なリスク、不確実性、仮定、または予測や定量化が困難な状況の変化の影響を受ける将来見通しに関する記述を過度に信頼しないよう注意を促します。将来の見通しに関する記述は、経営陣の現在の予想に基づくものであり、将来の業績を保証するものではありません。当社は、法律で義務付けられている場合を除き、将来予想に関する記述の予想の変更、または当該記述の根拠となる事象、条件、状況の変化を反映するために、将来予想に関する記述の更新または修正を公に発表する義務を負うものではありません。そのような要因には、特に、世界的、地域的、または地方的な経済、事業、競争、市場、規制の状況の変化、および米国証券取引委員会（SEC）のウェブサイト（www.sec.gov）からアクセス可能な、当社が米国証券取引委員会（SEC）に提出した書類の「リスク要因」の見出しおよびその他の箇所に記載されているものが含まれます。
本バージョンは米国時間2025年11月14日に公開された「SBC Medical Group Holdings Announces Third Quarter 2025 Financial Results」の参考和訳でございます。齟齬が生じた場合、英語版が日本語版に優先します。
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SBCメディカル・グループ・ホールディングス・インコーポレーテッド
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SBCメディカル・グループ・ホールディングス・インコーポレーテッド
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Contacts
SBC Medical Group Holdings Incorporated
Hikaru Fukui / IR部長
E-mail: ir@sbc-holdings.com
ICR LLC(US Time)
Bill Zima / Managing Partner
Email: bill.zima@icrinc.com
TOURISEアワード2025：東京、ニューヨーク、アンカシュ、パリが… 2025年11月14日 05時59分
サウジアラビア、リヤド--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --初開催となるTOURISEアワードの受賞者が発表されました。本アワードは、現代の旅行者に向けて探検・ホスピタリティ・文化的つながりの新しいかたちを提示し、真に忘れがたい体験を届けるための革新と卓越性の新たな基準を打ち立てた観光地を称えるものです。
この表彰式は、ムハンマド・ビン・サルマン・ビン・アブドゥルアズィーズ・アル・サウード皇太子（サウジアラビア王国首相）による後援のもと開催された初の「TOURISEサミット」にて行われました。今回の最大の受賞地となったのは日本の東京で、最も栄誉ある「Best Overall Destination（最優秀総合観光地）」のタイトルを獲得しました。さらに、東京は「Best Food & Culinary（最優秀食文化観光地）」および「Best Entertainment（最優秀エンターテインメント観光地）」にも選出され、革新性とエネルギー、そして忘れられない体験を提供する世界都市としての地位を改めて示しました。
2025年 各部門受賞地
独立した多分野の審査委員会により、旅行者や業界リーダー、世界中の組織から寄せられた多数のノミネーションの中から選ばれた今年の受賞地は、心を揺さぶる文化、枠を超えた体験、そして長く記憶に残る思い出を体現しています。これらの都市は、文化や芸術を没入型体験へと昇華させ、冒険の概念を一新し、地域の食材を世界水準の食文化へと発展させ、リテールを創造的な場づくりとして再定義し、都市空間を革新的なエンターテインメントで彩りました。
各部門の受賞地は以下の通りです。
Best Arts & Culture Destination（最優秀アート＆カルチャー観光地）：ニューヨーク（米国）巨大都市でありながら、名門美術館や世界的な舞台芸術がオフ・ブロードウェイの地域文化と融合し、あらゆる街角で自分好みのシーンを見つけられる街。
Best Adventure Destination（最優秀アドベンチャー観光地）：アンカシュ（ペルー）コルディリェラ・ブランカ山脈のターコイズブルーの湖、高地トレイル、劇的な山頂を擁し、アンデス冒険の象徴的な地として旅人の憧れを集める目的地。
Best Food & Culinary Destination（最優秀食文化観光地）：東京（日本）庶民的なカウンターから多皿構成の革新的な懐石まで、他に類を見ない深みを持つ食文化を誇る世界屈指の美食都市。
Best Shopping Destination（最優秀ショッピング観光地）：パリ（フランス）「光の都」として知られる世界のファッション首都。伝統と現代性を融合させ、アトリエやコンセプトストア、再生された街区を通じて、ショッピングを文化体験へと昇華させています。
Best Entertainment Destination（最優秀エンターテインメント観光地）：東京（日本）世界的なテーマパークや屋内型の没入体験、先進的な音楽・カルチャーシーンまで、あらゆる人に感動を届ける都市。
「今夜の受賞地は、単なる地名ではありません。それぞれが文化をつなぎ、想像力を刺激する“生きたインスピレーション”です」サウジアラビア観光大臣でありTOURISE理事会会長のアハメド・アル・ハティーブ閣下は述べました。「TOURISEは次の50年の旅を形づくる存在であり、これらの都市は“意義ある、変革的な観光”の可能性を示しています。現代の旅行者が求めるのは、本物で、創造的な、土地と深くつながれる体験です。私たちは彼らのビジョンと志に学び、共に観光の未来を創造し、地域社会を強化し、世界をより近づけていきます」
忘れがたい夜
授賞式はリヤドのザ・リッツ・カールトンで開催され、華やかなガラディナーとして執り行われました。料理はシェフのナワル・アルハラウィ氏が監修し、国際的ヴォーカリストのローレン・オールレッド氏が、サウジアラビアのファッションデザイナー、マシャエル・アル・ファリス氏によるドレスと、リヤド発のジュエリーブランド「APOA（A Piece of Art）」のアクセサリーを身にまとい、圧巻のパフォーマンスを披露しました。当夜はTOURISEが掲げる「グローバルホスピタリティと文化交流の精神」を体現し、料理を通じて語るストーリーテリングをテーマに、サウジアラビア各地の多様な郷土料理に国際的なエッセンスを加え、来場者を驚きと感動で包みました。
世界的専門家による審査
独立した多分野の審査委員会には、フォーブス・トラベルガイド、ミシュランガイド、テート・モダン、コンデナスト、ブリティッシュ・ファッション・カウンシルなど、旅行・ファッション・食・エンターテインメントの第一線で活躍してきた有識者が名を連ねました。
審査員一覧：
フィリップ・ボイエン（元フォーブス・トラベルガイドCEO）
マイケル・エリス（元ミシュランガイド世界統括ディレクター）
フィオナ・ジェフリー（元ワールド・トラベル・マーケットおよびTourism for Tomorrow Awards会長）
ルノー・ド・レスケン（元ジバンシィCEO、元ディオールAMプレジデント）
ラース・ニットヴェ（元テート・モダン初代館長）
アルバート・リード（元コンデナスト常務取締役）
キャロライン・ラッシュ（元ブリティッシュ・ファッション・カウンシルCEO）
オマール・サムラ（国連親善大使、登山家・南北極探検家）
ベルノルト・シュレーダー（元ケンピンスキーおよびパン・パシフィックCEO）
2025年のTOURISEアワード受賞地が発表されたことで、文化・食・冒険・エンターテインメントの各分野において新たな世界基準が打ち立てられました。TOURISEは今後も、次世代の旅行者を驚かせ、好奇心を刺激し、心に残るつながりと体験を生み出す目的地を発掘・称賛していくとしています。世界中のコミュニティと共に、次の章、そして次に輝く新たな目的地へと旅は続きます。
TOURISEアワードについて
TOURISEアワードは、意義深く、忘れがたい、現代の旅行者の期待に応える旅行体験を提供する観光地を称える国際的な表彰制度です。
審査は多分野の専門家による独立した審査委員会が行い、「アート＆カルチャー」「アドベンチャー」「食文化」「ショッピング」「エンターテインメント」の5部門に加え、最優秀総合賞「Best Overall Destination」を選出します。革新性、持続可能性、文化保全、そして訪問者への影響に焦点を当て、真に卓越した観光地とは何かという新たなグローバルスタンダードを提示しています。
詳細は公式サイト https://www.tourise.com/en/awards をご覧ください。
TOURISEについて
TOURISEは、世界の観光に新たな展望を切り開く、世界でも有数のプラットフォームです。
サウジアラビア観光省の主導のもと、サウジアラビア政府観光局の支援を受け、初開催となるTOURISEサミットがサウジアラビア・リヤドで開催されます（2025年11月11日〜13日）。
本イベントには、政府、ビジネス、投資、観光、テクノロジーの各分野の先見的リーダーが集結し、変革的な取引を推進するとともに、世界の観光産業の未来を再定義する、高い影響力を持つ取り組みを実現します。
TOURISEは、世界中からの参加者を歓迎すると同時に、業界の発展を形作る意思決定者へのアクセスも提供します。サミット終了後も、TOURISEは年間を通して活動するプラットフォームとして、斬新なアイデアを現実的なソリューションへと変えていきます。
ここで、今後50年間の観光の未来が形作られ、参加者の協力のもと、組織は力強く前進します。
詳細は、 www.tourise.com をご覧ください。
本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
Contacts
For media enquiries please contact: media@TOURISE.com
T&E報告書：バイオ燃料、代替する化石燃料よりも多くのCO₂を排出 2025年11月13日 17時00分
ブリュッセル--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --新たに発表されたT&E（Transport & Environment）委託によるCerulogyの報告書によると、世界のバイオ燃料生産は、代替する化石燃料よりも平均で16％多くのCO₂を排出していることが明らかになりました。2030年までに需要が少なくとも40％増加すると見込まれる中、T&EはCOP30の国際的なリーダーたちに対し、環境に有害な“気候対策”の拡大を制限することを求めています。
こうした高い排出量は、主に作物由来バイオ燃料に関連する農業活動や森林伐採の間接的な影響によるものです。2030年までに、バイオ燃料による排出量は代替する化石燃料より7,000万トンのCO₂換算（MtCO₂e）多くなると予測されています。これは約3,000万台のディーゼル車の年間排出量に相当します。
現在、燃料として使用される作物の栽培には3,200万ヘクタール（イタリアとほぼ同じ面積）の土地が使われていますが、これで世界の交通エネルギー需要のわずか4％しか賄えていません。2030年にはこの面積が6割増の5,200万ヘクタール（フランスと同規模）に拡大すると見込まれています。
同じ土地は13億人分の食料を生産することが可能であり、そのわずか3％を太陽光パネルに充てるだけで、同等のエネルギーを生み出せるといいます。電気自動車は化石燃料車に比べてはるかに効率的であるため、その3％分の太陽光エネルギーで世界の自動車保有台数の約3分の1を動かすことができます。
T&Eのバイオ燃料担当キャンペーン担当、キアン・デラニーは次のように述べています。「バイオ燃料は気候対策として極めて不適切であり、土地・食料・多額の補助金を浪費しています。農業と自然の持続可能なバランスを保つことこそが気候危機への鍵です。作物を燃料として燃やす行為は、私たちを間違った方向に押しやってしまいます。各国政府は、作物由来のバイオ燃料ではなく再生可能エネルギーを優先すべきです」
分析によると、世界のバイオ燃料生産の90％はいまだに食料作物に依存しています。2023年には、バイオ燃料産業が1億5,000万トンのトウモロコシと1億2,000万トンのサトウキビおよびテンサイを消費しました。さらに、毎日1億本分の植物油ボトルが自動車で燃やされており、世界の植物油供給の5分の1が食料として使われないまま消費されている計算になります。これらすべての原料に含まれるエネルギーは、最大で13億人分の最低カロリー需要を満たせる量です。
T&Eの分析では、バイオ燃料作物の栽培には多量の淡水が必要であることも示されています。第1世代バイオ燃料で自動車を100キロメートル走行させるには、平均して約3,000リットルの水が必要となるのに対し、太陽光発電による電気自動車ではわずか20リットルで済みます。気候変動によって水資源への圧力が高まる中、T&Eはこの傾向が「災害を招きかねない」と警鐘を鳴らしています。
ブラジルは、世界最大のバイオ燃料生産国である米国に次ぐ急成長国です。同国は最近、アマゾンの森林破壊を抑制してきた「大豆モラトリアム」の停止を決定しました。カナダやインドも生産拡大を進めています。T&Eの分析は、既存の政府政策や戦略に基づいたものですが、海運や航空分野での代替燃料需要が急増すれば、さらに大きな需要拡大が見込まれるとしています。
T&Eのアジア太平洋地域政策・プログラムディレクターであるジュード・リーは次のように述べました。「日本がブラジルの 『バイオ燃料生産を4倍に拡大する』 という提案を支持していることは懸念されます。 パーム油や大豆油といった第1世代燃料を推進すれば、森林破壊と気候への悪影響が深刻化するおそれがあります。日本は、EUの『FuelEU Maritime』のような厳格な認証基準を持つ、廃棄物由来の先進的バイオ燃料に注力すべきです」
T&Eは各国政府に対し、土地開発や森林伐採を助長するバイオ燃料を気候政策から排除するよう求めています。公的資金は、「偽りの解決策」ではなく、賢明な電化・効率化・真に持続可能な代替手段に優先的に投資すべきだと同団体は訴えています。
本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
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信越化学の300mm QST™基板上に、IMECが650V超のGaN破壊電圧の世… 2025年11月13日 16時00分
東京--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --信越化学工業株式会社（本社：東京、社長：斉藤恭彦、以下信越化学）が開発した300mmのGaN専用の成長基板であるQSTTM基板※１が、IMEC※２における300mm GaNパワーデバイス開発プログラムに導入され、サンプル評価が行われています。この評価において、QSTTM基板を用いた5µm厚のHEMT※3デバイスが、300mm基板として世界最高記録となる650Vを超える高耐圧を達成しました。
信越化学は、米国QROMIS, Inc.（本社米国CA、CEO Cem Basceri、以下「QROMIS」）のライセンスのもと、150mmおよび200mmQST™基板ならびにさまざまな直径のGaN-on-QST™エピタキシャル基板を製造しています。2024年9月からはQROMISと連携し、300mm QST™基板のサンプル提供を開始しました。
さらに信越化学とQROMISは、IMECとの間でベルギーのルーヴェンにあるIMECの最先端300mm CMOSファブ向けに300mm QST™基板を供給するための緊密なパートナーシップを確立しました。IMECは、2025年10月に報告された300mm GaNパワーデバイス開発プログラム※4で、300mm QSTTM基板を使用してGaNパワーデバイスを開発すると発表しました。650V耐圧品の開発を手始めに、1200V以上に開発を進め、AIデータセンター、産業用途、自動車用途向けに展開します。
初期評価の結果、IMECは、SEMI規格を満たした信越化学の300mm QST™基板上にAixtron※5のHyperion MOCVD装置を使用して、5µm厚の高電圧GaN HEMT構造を作製することに成功しました。これはSEMI規格に準拠した基板において、650Vを大きく上回る800V以上もの破壊電圧の世界記録を達成し、優れた面内均一性を示しています。この結果は、GaNの熱膨張係数に適合したQST™基板が、大口径であってもGaNの結晶を成長させる性能を安定して発揮することを表しています。
GaNは、従来のシリコンウエハー生産ラインが使用可能であることから、大口径化による生産コスト低減が期待されています。しかしながら、シリコンウエハー上へのGaN成長は大口径になるほど反り等の課題により生産歩留まりが低くなり、実用的な量産は困難です。この課題を解決するのが300mm QSTTM基板であり、シリコンウエハー基板上では不可能であった反りやクラックのない高耐圧向け厚膜の300mm GaNエピタキシャル成長を可能とし、デバイスコストを大幅に削減します。信越化学はこれまで150mm、200mmのQSTTM基板の設備増強を進めてきており、現在QSTTM基板の300mm量産化にも取り組んでいます。
QSTTM基板は現在、国内外の多数の顧客でパワーデバイス、高周波デバイス、LEDデバイス等の開発で評価が続けられています。また近年関心が高まるAIデータセンター向け電源に対し、実用化に向けた段階にあります。
150～300mm QSTTM基板のラインアップを取り揃えることにより、GaNを用いたさまざまなデバイスの普及が大きく加速します。信越化学は、今後の社会に不可欠な特性を兼ね備えたGaNデバイスのさらなる社会実装を進展させることにより、エネルギーを効率的に利用できる持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
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この件に関するお問い合わせは
信越化学工業株式会社 広報部 小石川
Tel: 03-6812-2340 FAX: 03-6812-2341
https://www.shinetsu.co.jp/jp/inquiry/?d=shinetsu&t=shinetsu
までお願いいたします
proteanTecs、GM & カントリーマネージャーに小嶋範孝氏が就任 … 2025年11月13日 13時00分
横浜、日本--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --半導体のヘルスおよび性能モニタリング分野で先進的な解析ソリューションを提供するグローバルリーダー、proteanTecs® は、日本市場での事業拡大を目的として、神奈川県横浜市に、新たに日本オフィスを開設しました。
併せて2025年10月1日付で、小嶋範孝（こじま のりたか）氏がGM & カントリーマネージャーとして就任したことをお知らせします。
proteanTecsは、チップおよび電子システム内部から取得されるDeep Data（ディープデータ）テレメトリを解析することで、製造から運用までのライフサイクル全体にわたり、信頼性・電力・性能を精緻にモニタリングできる最先端ソリューションを提供しています。これにより、設計、製造テストから実際の運用段階に至るまで、品質の向上、開発期間の短縮、そして予知保全を実現します。自動車、データセンター、通信分野のリーディングカンパニーからの信頼を受けて、世界的な半導体メーカー、システムメーカーによって既に実装が行われており、AIトレーニングやADAS（先進運転支援システム）など、高性能かつミッションクリティカルな分野での導入が急速に進んでいます。
イスラエルを本社に、現在米国・ドイツ・インド・韓国・台湾にオフィスを構えるproteanTecsは、今回の日本オフィス開設により、世界7カ国での拠点体制を確立しました。今後は国内のお客様との協業体制をさらに強化し、迅速で的確な技術サポートと共同開発を推進することで、日本市場における課題解決と製品価値の最大化に貢献してまいります。
小嶋範孝氏は、20年以上にわたり半導体業界に携わり、特に直近10年間はシリコンIPのライセンスビジネスに注力してきました。前職では、エッジAI向け半導体の分野で急成長を遂げるHailo Japanの責任者として、日本市場での事業拡大を牽引しました。それ以前は、CEVAおよびトーメンエレクトロニクス（現ネクスティエレクトロニクス）において、ビジネスマネジメントの要職を歴任し、グローバルな技術提携および半導体関連事業の発展に貢献しました。
2025年10月、proteanTecs JapanのGM & カントリーマネージャーに就任し、日本オフィスの立ち上げおよび事業戦略の推進を担っています。
小嶋範孝 新GM & カントリーマネージャー コメント
「このたび、半導体業界での20年以上での経験を経て、proteanTecs社に参画し、日本オフィスの立ち上げを担うこととなりました。
proteanTecsは、『Deep Dataを通じてエレクトロニクスの信頼性と可視性を革新する』という明確な使命のもと、世界の半導体・最先端電子機器業界で急速に存在感を高めている企業です。
日本は、ものづくりの精神と技術的探究心が深く根付いた国です。この市場において、proteanTecsのテクノロジーがもたらす価値、シリコンレベルでの健全性可視化、製造からフィールド運用までを通したデータ主導の品質・信頼性向上は、極めて大きな可能性を秘めています。
日本オフィス設立の目的は明確です。それは、日本のお客様と共に、より高い信頼性と効率を備えた製品開発・運用を実現するための本格的なパートナーシップを築くことです。
我々は、単なるソリューション提供者ではなく、お客様の課題解決に深く寄り添う『テクノロジー・パートナー』として、この市場にコミットしてまいります。
今後、日本の半導体および電子産業の皆様とともに、より安全で持続可能なテクノロジー社会を築いていく一翼を担うこと。それが、proteanTecs Japanの使命であり、私自身の新たな挑戦です。」
proteanTecs CRO（最高収益責任者）Sanjay Lall 氏 コメント
「日本市場は、先進的なエレクトロニクス製造および運用分野において、世界的に見ても非常に重要な位置付けにあります。小嶋氏の深い専門知識と豊富な業界経験を活かし、proteanTecsは日本におけるお客様とのパートナーシップをさらに強化していきます。我々は、日本の半導体、自動車、AIなどの各メーカーの皆様とともに、新たな価値を創造していくことを楽しみにしています。」
今後の展望
proteanTecsは、日本国内での活動拠点を確立したことにより、製造・運用・サービスの各フェーズにおける予測ライフサイクルモニタリングをさらに加速していきます。日本企業との共同開発やPoC（概念実証）、量産対応支援を通じて、電力の削減、信頼性・品質の向上、そしてパフォーマンスの可視化に関する先進的なソリューションを幅広く展開し、デバイスからシステムレベルまでの最適化を支援します。さらに、グローバル拠点との連携を活かしながら、日本をアジア太平洋地域におけるビジネス拡張の重要な拠点として位置づけ、持続的な成長と市場イノベーションを推進してまいります。
proteanTecs 日本新オフィス所在地
〒222-0033
神奈川県横浜市港北区新横浜2-5-14
WISE NEXT 新横浜4階
proteanTecsについて
proteanTecs（プロティアンテックス）は、半導体のヘルスおよび性能モニタリング分野で先進的な解析ソリューションを提供するグローバルリーダーです。同社のディープデータ解析技術は、オンチップ・モニターによって生成される新しいデータに機械学習を適用し、システムの健全性とパフォーマンスを高精度に可視化します。データセンター、自動車、通信、モバイルなど幅広い分野のリーディングカンパニーからの信頼を受け、生産からフィールド運用まで、一貫した品質と信頼性の向上を支援しています。同社は2017年に設立、世界有数の投資家から多大な支援を受けています。
日本公式ウェブサイト
https://www.proteantecs.com/jp/homepage
日本公式ブログ（note）
https://note.com/proteantecs_jp
日本公式LinkedIn
https://www.linkedin.com/company/proteantecs-japan/
Contacts
＜プレスお問い合わせ先＞
proteanTecs社 PR事務局（SivanS株式会社内） 横山
E-mail：press@sivans.jp
＜商品・サービスに対するお問い合わせ先：＞
proteanTecs社 小嶋
E-mail： noritaka@proteantecs.com
RealSense、インテルから独立し５千万ドルを調達、NVIDIAとの戦… 2025年11月13日 12時02分
RealSenseはインテル・キャピタルの支援を受けAI搭載ビジョン技術をスケールアップ
NVIDIAとの統合により、次世代のヒューマノイドおよび自律移動ロボット開発を牽引
サンフランシスコ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --AI搭載ビジョン技術のリーダーであるRealSense（本社：米国カリフォルニア州クパチーノ）は、インテルから独立し、総額５千万ドル（約75億円）のシリーズA資金調達を完了し、ヒューマノイドおよび自律移動ロボット（AMR）分野におけるフィジカルAI（Physical AI）の実用化を加速させるため、NVIDIAとの戦略的コラボレーションを発表しました。
「このコラボレーションは、AMRとヒューマノイド分野におけるパーセプションプラットフォームのデファクトスタンダードとしてのRealSenseの地位を確固たるものとします」とRealSense CEOのナダヴ・オルバックは述べています。「インテルからの独立と、世界有数の投資家の支援を受けることにより、当社はさらに柔軟かつ迅速にイノベーションを推進することができるようになり、またNVIDIAとのコラボレーションは、主流技術としてのフィジカルAIの普及を加速させるでしょう。」
新時代の幕開け
RealSenseは、半導体産業をリードするプライベートエクイティからの支援と、Intel CapitalやMediaTek Innovation Fundを含む戦略的、及びプライベート投資家からの出資を受け、AI、ロボティクス、生体認証、コンピュータービジョン分野におけるイノベーションを推進する独立企業として再出発しました。新たな資金は、RealSenseが関連産業や新興市場へ事業を拡大し、製造・販売体制の拡充、そしてグローバル市場におけるプレゼンスを強化することを可能にします。
NVIDIAとの連携でロボティクス開発を加速
RealSenseは、NVIDIAの最先端ロボティクスプラットフォームに自社の高精度デプスカメラを統合するための取り組みを進めており、その統合対象には、ヒューマノイド向けスーパーコンピューターJetson Thor、プロトタイプから量産までの移行を高速化するデジタルツイン環境のNVIDIA Isaac Sim、および超低遅延IoTセンサー配信を可能にするNVIDIA Holoscan Sensor Bridgeが含まれます。
RealSenseの高度なパーセプション技術と、NVIDIAの比類なきAI処理能力の組み合わせは、ロボティクス開発者が製品を市場投入するまでの期間を短縮し、新たなアプリケーションを発掘しつつ、安全かつ効率的に量産段階へ移行することを可能とします。また、ネイティブ統合により、次世代のヒューマノイドやAMRに要求される忠実度に優れたセンサーデータの提供と高速な処理性能を提供し、最適化されたパーセプション能力を担保します。
3,000社を超える顧客基盤と確かな実績
世界中に3,000社を超える顧客を抱え、80件以上の特許を保有しているRealSenseは、ロボティクス、産業オートメーション、セキュリティ、ヘルスケア、さらには“Tech for Good”領域に至る幅広い分野で事業を展開しており、ANYbotics、Eyesynth、FIT:match、Mobile Industrial Robots (MiR)などとのパートナーシップを通じて実績を積み重ねています。
RealSenseは、驚異的な成長を遂げるAMRの世界市場の約60％、ヒューマノイドロボットの約80％に採用され、市場から高い評価を受けている同社のRealSenseデプスカメラの既存の顧客基盤とロードマップを引き続きサポートします。また、最近発表されたD555デプスカメラは、最新のRealSense Vision SoC V5を搭載し、Power over Ethernet (PoE)にも対応。組み込みビジョン技術とエッジAI分野において、RealSenseが継続的なリーダーシップを発揮していることを示しています。
CEOコメント：安全で人に寄り添うAI社会へ
「私たちのミッションは、ロボティクスとAIが安全に日常生活へ統合されることが可能となる世界を実現することです」とオルバックは述べています。「危険な作業や単調な作業を取り除き、インテリジェントかつ、セキュアで信頼性の高いビジョンシステムを通じて、人間の潜在能力を最大限に引き出します。RealSenseは、新たな投資、経験豊富なリーダーシップ、そしてNVIDIAとのコラボレーションにより、インテリジェントマシンの未来を形づくっています。」
ロボティクスと生体認証市場の急成長
今回のスピンアウトとNVIDIAとのコラボレーションは、ロボティクスと生体認証分野が世界的に急成長を遂げているタイミングで実現しました。ロボティクス市場は、現在の$50 Billionから今後6年以内に$200 Billion超へと4倍以上に成長すると予測されており、ヒューマノイドロボットの需要は年平均成長率（CAGR）40％超で拡大すると見込まれています。同時に、顔バイオメトリックスの社会受容も進んでおり、空港のセキュリティチェックやイベント会場への入場など、日常的なシーンでの利用が広がっています。
RealSenseについて
インテル社内でインキュベートされたRealSenseは、自律移動ロボット、入退室管理、産業オートメーション、ヘルスケアをはじめとする幅広い分野で採用され、業界をリードするデプスカメラとAI搭載ビジョン技術を提供しています。同社は、フィジカルAIと日常生活への安全なロボティクス統合を実現する世界トップクラスのパーセプションシステムの提供を使命とし、インテリジェントかつセキュアで信頼性の高いビジョンシステムの提供を通じて、機械が人間社会をナビゲートし、共存する未来を支えています。本社はカリフォルニア州クパチーノにあり、世界各地で事業を展開しています。詳しくは www.realsenseai.com をご覧ください。
Contacts
メディアお問い合わせ先
Emily Roberts
PRforRealSense@bospar.com
UL Solutions、日本に電動モーターのエネルギー効率試験所を開… 2025年11月13日 11時00分
新施設は、UL Solutionsの安全性および効率試験における取り組みを強化し、モーター性能市場での持続的な成長に向けた体制を整えます。
ノースブルック (米国イリノイ州)--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --安全科学における世界的リーダーであるUL Solutions（NYSE：ULS）は電動モーターの性能試験サービスに特化した日本初の施設となる「モーターエネルギー効率試験所」を開設したことを発表しました。試験所では、モーター駆動の家電製品、ロボティクス、産業用オートメーションなどに使用される電動モーターの効率試験を提供します。
新たに認定1を受けた試験所は、UL Solutionsの施設内（三重県伊勢市）に設置され、複雑な試験構成や顧客の立会試験に対して、日本語によるサポートと効率的な試験を提供します。UL Solutionsは、この試験所を通じて、製造者が国内で試験サービスを活用し、製品が国内外の効率基準を満たしていることを実証できるよう支援します。さらに、海外への輸送コストを抑えることも可能となります。
「伊勢の新試験所の開設は、UL Solutionsおよび日本の電動モーター製造業界にとって、大きな節目となります。」と、UL Solutions 日本担当 regional vice president の山上英彦は述べています。「国内の認定試験所としてサービスをご提供することで、私たちはお客様のニーズに寄り添いながら、厳格な規制要件への対応をより効率的に支援し、エネルギーの節約と排出削減に向けた世界的な取り組みに貢献してまいります。」
国際エネルギー機関（IEA）によると、電動モーターは先進国の電力消費の約半分を占めており、エネルギー効率の改善は炭素排出の削減、資源の保全、空気質の向上に不可欠です。2022年10月に米国エネルギー省（DOE）が発表した最終規則などの規制に見られるように、ロボティクスに使用されるサーボモーターや、ポンプ、ファン、ブロワー、空調機器に使用されるインバータ対応設計のモーターなどの、より多様なモータータイプに対して、効率試験の実施が求められるようになっています。
UL Solutionsは、ISO/IEC 17065の認定を受けた認証機関であり、DOEから製品試験および認証を行う第三者認証機関として認められています。伊勢の新試験所は、日本初の独立したDOE認定モーター試験所です。Allied Market Researchによると、高効率モーターの市場は2022年に485億ドルと評価されており、2032年には年平均成長率は9.5%で1,191億ドルに達すると予測されています。DOEおよびIECのエネルギー効率基準に準拠した可変速電力駆動システム、モーター損失と効率、三相誘導モーターや小型モーターに関する性能試験を提供することで、新試験所は、モーター性能市場における高まる需要に応えるための体制を整えています。
伊勢の新試験所は、米国、中国、台湾にある既存施設に加え、UL Solutionsにとって4番目のモーターエネルギー効率試験のグローバル拠点となります。
UL Solutionsのモーターエネルギー効率試験所に関する詳細は、www.ul.com/ise-labをご覧ください。
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▽UL Solutionsについて
安全科学における世界的リーダーとして、UL Solutions（NYSE：ULS）は、110か国を超えるお客様に、安全性、セキュリティ、サステナビリティに関する課題を機会に変える支援を提供しています。UL Solutionsは、試験、検査、認証サービスや、関連するソフトウエア製品およびアドバイザリーサービスを提供し、お客様の製品イノベーションやビジネスの成長をサポートします。UL認証マークは、お客様の製品の信頼性の証として認知されており、安全性に関する我々のミッションを推進するという揺るぎないコミットメントを反映しています。お客様のイノベーション、新製品およびサービスのリリース、グローバル市場への展開や複雑なサプライチェーンへの対応を支援することで、将来に向けてサステナブル、かつ、責任ある方法で成長を実現するためのサポートを提供します。我々の科学的知見をお役立てください。
Source Code: ULS-IR
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▽お問合せ先
Contacts
Media:
Kathy Fieweger
Senior Vice President and Chief Corporate Communications Officer
Kathy.Fieweger@ul.com
+1 312-852-5156
Investors:
Yijing Brentano
Vice President, Investor Relations
IR@ul.com
+1 312-895-9873
ベンチャー・グローバルと三井物産、20年間のLNG売買契約を発表 2025年11月12日 17時01分
ベンチャー・グローバルの3件目の長期契約は日本企業と締結
2025年におけるベンチャー・グローバルの長期契約は今回で年間675万トンに
バージニア州アーリントン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --ベンチャー・グローバル（NYSE: VG）と日本の三井物産は、新たな長期液化天然ガス（LNG）売買契約（SPA）の締結を発表しました。本契約に基づき、三井物産は2029年より20年間にわたり、ベンチャー・グローバルより年間100万トン（MTPA）のLNGを購入します。
「LNG業界の卓越したリーダーである三井物産との新たな提携を発表できることを光栄に思います。これにより、米国産LNGの日本および世界市場への供給拡大をさらに進めていきます」と、ベンチャー・グローバルの最高経営責任者（CEO）マイク・セイベルは述べています。「今回の両社の協力関係は、エネルギー安全保障の強化、貿易収支の改善、そして両国間の長年にわたる絆の深化につながるものです。本契約は日本企業との既存の長期的な関係に基づいており、これまでと同様にベンチャー・グローバルを信頼していただいたことに深く感謝を表します。今後長年にわたり、安全かつ確実にLNGをお届けできることを楽しみにしております」
ベンチャー・グローバルについて
ベンチャー・グローバルは、100MTPAを超える生産能力を有し、生産・建設・開発を進めている、米国のLNG生産・輸出企業です。同社は2022年に最初の施設でLNGの生産を開始し、現在では米国最大級のLNG輸出企業の1つとなっています。同社の垂直統合型ビジネスは、LNG生産、天然ガス輸送、船舶輸送および再ガス化など、LNGサプライチェーン全体にわたる資産を備えています。また、ベンチャー・グローバルの最初の3つのプロジェクトであるカルカシュー・パス、プラクミンズLNG、およびCP2 LNGは、アメリカ湾沿いのルイジアナ州に位置しています。さらに私たちは、各LNG施設において二酸化炭素回収・貯留（CCS）プロジェクトの開発にも取り組んでいます。
三井物産について
三井物産は、60以上の国と地域で事業を展開する世界的な貿易・投資会社であり、幅広い産業分野にわたる多様な事業ポートフォリオを有しています。
同社は、世界的な有力企業を含む信頼できるパートナーとのグローバル・ネットワークと連携し、地理的・業界横断的な強みを組み合わせながら、ステークホルダーにとって長期的かつ持続可能な価値を創造するため、事業の特定・開発・成長に取り組んでいます。
詳細はhttps://www.mitsui.com/jp/en/をご覧ください。
将来予想に関する記述について
本プレスリリースには、将来予想に関する記述が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、改正1933年証券法第27A条（「証券法」）および改正1934年証券取引法第21E条（「取引法」）に定める「セーフハーバー」条項の適用対象となることを意図しています。本プレスリリースに含まれる歴史的事実を除くすべての記述は、「将来予想に関する記述」となります。将来予想に関する記述は、場合によっては、「～かもしれない」、「〜の可能性がある」、「〜する予定である」、「～ということもあり得る」、「～すべきである」、「期待する」、「計画する」、「推定する」、「意図する」、「予想する」、「信じる」、「評価する」、「予測する」、「将来性がある」、「追求する」、「目標とする」、「継続する」などの用語、これらの用語の否定形、またはそれに類似する用語によって識別される場合があります。
これらの将来予想に関する記述は、当社に関するリスク、不確実性、および前提条件の影響を受けるものであり、当社の将来の業績、契約、予想される成長戦略、および当社の事業に影響を与えると予想される動向に関する記述を含む場合があります。これらの記述は、将来の出来事に関する当社の現在の期待および推定に基づく予想に過ぎません。実際の結果、活動水準、業績または達成度が、将来予想に関する記述において明示または示唆されている結果、活動水準、業績または達成度と著しく異なる可能性のある重要な要因が存在します。それらの要因には、将来のプロジェクトおよび関連資産の建設および完成に必要な多額の追加資本の必要性、ならびに当社がそのような資金調達を許容可能な条件で確保できない、あるいは全く確保できない可能性が含まれます。また、当社プロジェクトの費用を正確に見積もることができない可能性、ならびに当社プロジェクト向け天然ガスパイプラインおよびパイプライン接続設備の建設および運営において、規制当局の承認取得、開発リスク、人件費、熟練労働者の確保困難、操業上の危険その他のリスクに関連するコスト超過や遅延に見舞われる場合も含まれます。さらに、世界の貿易動向、国際貿易協定、および関税の影響を含む米国の国際貿易に対する姿勢の将来に関する不確実性、当社のプロジェクトの成功裏の完了がEPC（設計・調達・建設）請負業者およびその他の請負業者に依存していること（請負業者が契約上の義務を履行できない可能性を含む）、環境保護団体やその他の公益団体による反対、または当社プロジェクトに必要な地方政府および地域社会の支援が得られないことなど、様々な経済的・政治的要因により、当社プロジェクトの許可状況、時期、または全体的な開発・建設・運営に悪影響が生じる可能性も含まれます。これらの他に、米国証券取引委員会（「SEC」）に提出された2024年12月31日をもって終了した事業年度における年次報告書（Form 10-K）の「項目1A —リスク要因」、およびSECに提出されたその後の報告書に記載されているその他のリスクが含まれます。
本プレスリリースに含まれる将来予想に関する記述は、本プレスリリースの日付時点のものであり、当社が現時点で合理的と判断する前提に基づいています。当社は、法令で要求される場合を除き、その後の事象または状況を反映するためにこれらの記述を更新する義務を負いません。
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IR@ventureglobalLNG.com
Media:
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press@ventureglobalLNG.com
BostonGene、京都大学がバイオマーカー探索と医薬品開発を目… 2025年11月12日 14時40分
AI技術を活用したマルチオミクス解析によりバイオマーカーの特定と個別化治療を推進
WALTHAM, Mass. & KYOTO, Japan--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --AI技術を活用した分子・免疫プロファイリングにより、医薬品開発と患者個別化医療を支援する先進的企業であるBostonGene、医学と科学の分野において最先端の研究機関である京都大学は、食道扁平上皮がん患者に対する複合がん免疫療法に関するバイオマーカー探索を目的とする共同研究を実施することに合意しました。
本共同研究は、京都大学の武藤学教授が主導する医師主導試験であるNOBEL試験で得られた患者検体を用いる研究であり、BostonGeneが有するAI技術を活用し、食道扁平上皮がん患者のゲノムプロファイリングとトランスクリプトームプロファイリングを統合させ、複合がん免疫療法に対するより適切な患者層別化を可能にするバイオマーカーを探索します。
本研究の一環として、京都大学は臨床サンプルと患者データを提供し、BostonGeneはAIを活用した分子プロファイリングと、治療レスポンスに影響を与える重要なバイオマーカーを特定します。
BostonGene Japan株式会社代表取締役社長 塩津行正は次のように述べています。「本共同研究により、食道扁平上皮がんの腫瘍微小環境と免疫学な知見が得られることが見込まれます。京都大学の臨床の専門的な知見、そしてBostonGeneのAIを活用した解析技術を組み合わせることで、個々の食道扁平上皮がん患者に対する精密治療（ プレシジョン・メディシン）戦略をさらに進化させていきます。」
NOBEL試験の研究責任者である京都大学の武藤学教授は次のように述べています。「食道扁平上皮がんの分子および免疫特性を理解することは、より効果的な治療戦略を開発するために不可欠です。本共同研究を通じて、最先端のAIを活用した分析を臨床データに適用し、治療決定に直接役立つバイオマーカーを特定し、患者のアウトカムを改善できるようになります。」
NOBEL試験について
本試験は、進行食道癌に対し化学放射線療法と免疫チェックポイント阻害薬を併用する治療の有効性と安全性を評価する第II相試験です。
なお、NOBEL試験は、小野薬品工業株式会社から資金援助を受け、医師主導試験として実施しています。
BostonGene Corporationについて
BostonGeneは、腫瘍学に特化した臨床的に検証されたAIプラットフォームを活用し、医薬品開発のリスク軽減と研究開発の加速を支援しています。このプラットフォームは、CLIA認証およびCAP認定の臨床検査施設によってサポートされています。高度な分子プロファイリングと免疫プロファイリングを臨床データと統合することで、試験設計の精度向上、患者選択の最適化、臨床アウトカムの改善に役立つ実用的な知見を獲得します。BostonGeneの診断および治療推奨ソリューションは、臨床現場で患者に合わせたケアの提供や治療法の決定に役立てられています。詳細については、www.BostonGene.comをご覧ください。
BostonGene Japanについて
BostonGene Japan株式会社は、BostonGene、日本電気株式会社(NEC)、日本産業パートナーズによって設立された東京を拠点とする合弁会社です。同社は、BostonGeneのAIを活用したマルチオミクス・プラットフォームを活用し、医薬品開発を加速し、患者に合わせたがん治療の個別化を目指しています。
京都大学について
京都大学は、創立以来築いてきた自由の学風を継承し、発展させつつ、多元的な課題の解決に挑戦し、地球社会の調和ある共存に貢献するため、自由と調和を基礎に、基本理念を定めています。詳細については https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/about/operation/ideals/basic をご覧ください。
Contacts
Media contact
BostonGene
Erin Keleher
+1-617-283-2285
Erin.Keleher@bostongene.com
キオクシア：PCIe®4.0に対応した、エントリーモデルのパーソナ… 2025年11月12日 14時33分
東京--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --キオクシア株式会社は「キオクシア（KIOXIA）」ブランドのパーソナル向けSSDの新製品として、「EXCERIA BASIC SSDシリーズ」を12月上旬から順次販売を開始します[注1]。
「EXCERIA BASIC SSDシリーズ」は、SATA/PCIe® 3.0対応のストレージからアップグレードしたいと感じているユーザーにおすすめで、最大シーケンシャルリード速度7,300MB/s [注2]、最大シーケンシャルライト速度6,800MB/sを実現。日常の作業において、お手頃なPCIe® 4.0のパフォーマンスを望む方に向けて開発したエントリーモデルSSDです。最大2TB[注3]の容量で、M.2 2280 片面実装を採用し、デスクトップPCのみならず、スペースが限られる小型PCやノートPCでの活用にも適しています。
新製品「EXCERIA BASIC SSDシリーズ」の詳細は下記製品ページをご覧ください。
https://www.kioxia.com/ja-jp/personal/ssd/exceria-basic.html
注1 「キオクシア（KIOXIA）」ブランドのパーソナル向けSSD製品は、キオクシア株式会社が製造し、日本国内では株式会社バッファローが販売と製品サポートを行います。
注2 読み出しおよび書き込み速度は、ホストシステム、読み書き条件、ファイルサイズなどによって変化します。
注3 記憶容量：1MB (1メガバイト) ＝1,000,000 (10の6乗) バイト、1GB (1ギガバイト) ＝1,000,000,000 (10の9乗) バイト、1TB (1テラバイト) ＝1,000,000,000,000 (10の12乗) バイトによる算出値です。しかし、1GB=1,073,741,824 (2の30乗) バイトによる算出値をドライブ容量として用いるコンピューターオペレーティングシステムでは、記載よりも少ない容量がドライブ容量として表示されます。ドライブ容量は、ファイルサイズ、フォーマット、セッティング、ソフトウェア、オペレーティングシステムおよびその他の要因で変わります。
＊パーソナルストレージ製品のラインアップは国や地域によって異なります。
＊製品の画像は実際の製品と異なる場合があります。
＊PCIeはPCI-SIGの登録商標です。
＊NVMe は、NVM Express, Inc. の米国またはその他の国における登録商標または商標です。
＊その他記載されている社名・製品名・サービス名などは、それぞれ各社が商標として使用している場合があります。
お客様からの製品に関するお問い合わせ先：
本製品のサポートは、販売元の株式会社バッファローが対応します。[注1]
株式会社バッファロー お客様サポート
URL: 86886.jp
※本資料に掲載されている情報（製品の仕様、サービスの内容およびお問い合わせ先など）は、発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
Contacts
報道関係の本資料に関するお問い合わせ先：
キオクシア株式会社
プロモーションマネジメント部
進藤智士
Tel: 03-6478-2404
